今週の日経225先物は、19～20日の米連邦公開市場委員会（FOMC）、21～22日に開催される日銀の金融政策決定会合に市場の関心が集まるなか、これらの結果を受けた金利や為替の動向の影響が予想され、様子見姿勢が強まりそうだ。

　9月上旬にFEDウォッチャーとして知られるウォールストリート・ジャーナル（WSJ）のニック・ティミラオス記者が「米連邦準備理事会（FRB）は9月のFOMCで政策金利を据え置く公算が大きい」と報じていたこともあり、9月FOMCに関しては金利据え置きがコンセンサスとなっている。ただし、年内もう1回の追加利上げ方針を示すとみられており、パウエルFRB議長の会見が注目される。年内の追加利上げ観測が高まり、長期にわたって金利をピーク水準に据え置くといった見方が強まると、ショートに傾きやすいだろう。

　また、日銀の金融政策決定会合では、金融政策の現状維持が決定される見込みである。ただし、植田和男総裁が「2％の物価目標の達成が可能と判断すればマイナス金利を解除する選択肢もある」との見解を示したことをきっかけに、足もとで長期金利が上昇傾向を強めた。為替市場では1ドル＝148円台に迫るなど円安基調が続いており、円安抑制に向けた政策修正への思惑が燻る。

　先週の日経225先物は11日に付けた3万2170円を安値にリバウンド基調を強め、15日には一時3万3450円まで買われた。これにより7日の戻り高値（3万3110円）、8月1日に付けた戻り高値（3万3230円）を突破した。次のターゲットは7月4日の戻り高値3万3570円、さらには6月19日の高値3万3710円が意識されてくる。

　ただし、先週後半にかけての上昇は、9月SQ値を突破したことによるショートカバーのほか、3連休前に日米の中銀イベントを控えた持ち高調整の商いが集中した面もあったとみられる。

　日経225先物は先週末の上昇でボリンジャーバンドの+2σを突破したことで、短期的な過熱感が警戒されやすい。バンドは拡大傾向を見せており、現在は3万3400円辺りに切り上がってきているが、重要イベントを前に+2σ水準を明確に上放れてロングが強まる展開は期待しづらいところである。

　また、15日の米国市場では主要な株価指数が下落した。来週にFOMCを控えるなか、株価指数先物、株価指数オプション、個別株オプション、個別株先物の4つの取引の清算日となるクアドルプル・ウィッチングが到来した需給面での影響があったと考えられる。加えて、全米自動車労組（UAW）と3大自動車メーカー経営側が労使交渉で合意できず、一部工場でストライキに突入したことも米国景気への懸念につながった。

　さらに、半導体受託製造の世界最大手、台湾積体電路製造（TSMC） が高性能半導体の製造装置の納入延期を複数の取引先に要請したと報じられたことが嫌気された。エヌビディア やインテル など半導体株が売られており、センチメントを冷ます格好だった。

　この影響により、週明けの東京市場は売り優勢の展開が見込まれ、指数インパクトの大きい値がさハイテク株が日経平均型の重荷となろう。日経225先物は15日取引終了後のナイトセッションで下落し、3万3070円で取引を終えた。18日の祝日取引は執筆時点では3万3050円と弱含みでしている。週初は節目の3万3000円準での攻防を見せそうだ。

　まずはオプション権利行使価格の3万3000円から3万3500円のレンジ推移を想定しておきたい。3万3000円を下回る場面では、+1σが位置する権利行使価格3万2850円辺りまでの調整を意識しつつも、その後のショートカバーを狙った押し目狙いのロング対応となろう。日米の中銀イベントを受けて、初動はアルゴリズム発動によってオーバーシュート気味に動きやすいだろう。週内は短期トレードが中心となるなか、ロング・ショートいずれもカバー狙いのスタンスとなる。