「もはや新卒一括採用自体がマイナス」大企業が優秀な人材を獲得できない根本的な理由

経済解説チャンネルを運営するモハP氏が「【日本経済】人手不足の悩む日本の大企業の実態！採用、人事制度の改定の裏側」と題した動画を公開。多くの大企業が直面する人手不足問題に対し、その場しのぎの対策に終始している現状を厳しく批判した。

動画でモハP氏は、多くの上場企業が「以前と同じ採用方法では欲しい人材が採れない」という悩みを抱えていると指摘する。その結果、「学歴フィルターを下げないと採用できなくなっている」のが現実であると語った。さらに、バブル期に大量採用された世代が定年退職を迎えることで、ノウハウを持つベテラン層がごっそりいなくなる一方、若手は採用難という二重苦に陥っていると分析する。

こうした状況に対し、多くの企業が打ち出しているのが「定年退職の年齢引き上げ」であるとモハP氏は言及。しかし、これは単なる延命策に過ぎず、多くの場合、一定の年齢に達すると給料が下がる仕組みが導入されていると明かす。その結果、ベテラン社員は「安い給料で責任の重い仕事」を押し付けられ、若手社員は上の世代が留まることで昇進のチャンスを失うという弊害が生まれている。モハP氏は、この現状を「問題の先送りにしかなっていない」と断じ、競争力のある組織作りにおいてはむしろマイナスだと強く批判した。

また、採用難を補うための広告宣伝費の増加にも疑問を呈し、根本的な問題解決にはならない「小手先の対応」だと一蹴。モハP氏は、旧態依然とした「新卒一括採用」の仕組みそのものを見直す必要性を訴え、「競争力のある組織を作り、魅力ある待遇と働きやすい環境を提供すること」こそが、人手不足を解消する唯一の道だと提言して締めくくった。