トヨタを猛追するBYD、2030年には販売台数「1000万台」で並ぶ？…日本の“絶対王者”が揺らぐ可能性
2003年に自動車産業に参入した、BYD。2003年の参入から20年あまり、いまや世界市場でトヨタと肩を並べる存在へと急成長している。技術もさることながら、各国の市場を緻密に分析し、かつての先達と互角に戦えるほど急成長を遂げた。本稿では、湯進氏の著書『2040中国自動車が世界を席巻する日』（日本経済新聞出版）より、BYDのグローバル戦略を読み解く。
「パクリ」から始まり…トヨタを追う、BYD20年の歩み
かつて「トヨタ車のパクリ」と揶揄されたこともあるBYDだが、日米欧メーカーに学びながら技術やデザインを磨いてきた。特にトヨタを研究し、数十年にわたり多くを見習っている。
自動織機でのノウハウをもとに自動車開発を始めたトヨタは、機械工学技術を内燃機関車で活用する歩みを研究し、「トヨタ生産方式」と呼ばれる手法で、改善と無駄の排除、サプライチェーン管理を組み合わせて、自動車製造を極めた最高峰に到達した。
BYDは、電池技術を活用する新エネルギー車において、ランプ、シートから電池、半導体に至るまで、部品を自社生産する垂直統合戦略で、トヨタと同様に、効率性を追求しコストダウンと効率性の向上につなげた。
BYDはトヨタと同様、自社の強みを言い立てることなく、淡々と結果を出すタイプである。両社とも国内で技術を磨き、海外に進出する際は、その市場があまり発展していない国から手をつけた。
トヨタ車の輸出台数は1955〜61年の7年間で40倍以上に増えた後、増加の一途をたどった。BYDの輸出台数は2021年の2万台から2025年の約100万台へと急増する見込みだ。海外進出・サプライチェーン・販売網の構築などトヨタの海外展開も、BYDの研究対象である。
ともに2003年参入のテスラは「棲み分け」から「競合」へ変化
BYDとテスラは、ともに2003年に自動車産業に参入して以来、急成長を遂げてきた。ハイエンド車から参入したテスラとは真逆に、BYDは大衆車マーケットをターゲットとする中価格ブランドを中心に展開している。
BYDはテスラのEV「モデルS」の構造を徹底的に分析し、熱マネジメントシステム「オクトバルブ」、自動運転向けハードウエア「HW」、一体成型技術「ギガキャスト」も研究し、消費者ニーズに合わせた商品開発や技術の改良に取り組んでいる。電池などコア部品をEVに特化して一貫して生産するビジネスモデルはテスラとも重なるが、両社の製品はかつての棲み分けから競合となっている。
わずか3年で累計生産台数1000万台に到達…驚異の「BYDスピード」
BYDのNEVの累計生産台数は、2024年11月に世界初の1000万台に到達した。生産台数100万台から600万台までの所要年数は2年、600万台から1000万台まではわずか1年と、「BYDスピード」をPRした。
ただ、最初の100万台を生産するのに、テスラは12年、BYDは13年、両社ともに長い年月を要した。
航続距離や機能によって細分化する「フルライン戦略」
BYDは現在、「王朝」シリーズや「海洋」シリーズを展開するBYDブランド、高価格帯の「騰勢」ブランドとオフロードブランド「方程豹」、超高級車「仰望」ブランドを展開している。
Pro（第1世代）、PLUS（第2世代）、L（第3世代）、M（第4世代）の順で展開しており、多様な車種をそろえ、常に新モデルや新技術を投入している【図表1】。
［図表1］2021年以降に投入した製品ラインアップ 出所：公開資料より筆者作成
主力の海洋シリーズには、低価格のハッチバック「シーガル」、大衆向けコンパクトカー「ドルフィン」、中高級セダン「シール」、SUV「シーライオン07」があり、王朝シリーズには大衆向けセダン「秦PLUS」とSUV「元PLUS」、中価格SUV「宋PLUS」、中高級セダン「漢」「宋L」がある。
こうしてBYDは航続距離や搭載する機能によって商品を分け、フルライン戦略で商品投入をし、特に売れ筋の価格帯をきめ細かに攻める。
一方、王朝シリーズと海洋シリーズなど自社同士でのシェアの奪い合いも起こりかねず、合理的なラインアップの整理が必要となる。テスラのイーロン・マスクCEOは2024年の決算会議で、「貿易障壁が設けられなければ、中国自動車メーカーが他国の競合相手を潰し、世界市場で大きな成功を収める」と中国メーカーの強さを指摘した。
PHVを含むBYD販売台数は2023年にテスラを抜き、2025年にはEVだけでも世界の首位に立つ。自動車業界の後発組が、競合他社とは異なる技術路線で生産性や効率性の向上に注力したことは、BYDとテスラの成長の共通点であろう。
ここに来てトヨタにとってBYDは、中国での合弁相手であると同時に、世界で手ごわいライバルになりそうだ。
「安さ」から「ハイコスパ」へ…難所EU市場も“作戦勝ち”
BYDは1998年に初の海外拠点をオランダに設立し、欧州向け輸出を開始した。1999年には米国で電池と電子部品事業を開始した。
当時、李柯執行副総裁は責任者として、王氏と二人三脚でグローバル展開を模索していた。欧米市場で人材の確保、ロビー活動、商習慣の習得など事業のノウハウを蓄積し、2013年から米国カリフォルニア州ロングビーチ向けの電気バスの供給をはじめ、路線バスやタクシーなどB2B事業を中心にグローバルで電動車の輸出を開始した。
BYDは、商用車のほか、リチウムイオン電池、電子部品、スマホも製造している。こうした海外事業は乗用車の海外展開の足がかりになる。2021年には「乗用車海外戦略」を打ち出し、サプライチェーンの競争力を生かし、コストパフォーマンスで世界競争に攻勢を仕掛ける一方、各国の優遇政策に対応し、海外生産にも積極的に取り組んでいる。
中国国内より海外ビジネスの利益率が高いため、BYDは積極的に各国政府や地場企業と提携し、販売ネットワークの拡大やブランド力の向上を図っている。
購買力と消費志向や、政府補助金などマーケットを細分化しながら、世界戦略車の「ATTO3」、「シール」「ドルフィン」「シーライオン」など海洋シリーズの人気モデルを投入し、異なるユーザー層に対応した海外戦略をとっている。
現地ブランドが強いEU市場には、“高品質×高級感”で突破
ASEAN、中南米、中東、アフリカなど、現地のブランドが弱い市場に率先して進出し、コストパフォーマンスの良い中低価格車を投入している。
一方、購買力の高いEU市場は、ドイツやフランスブランドが圧倒的に強いため、中国ブランドが足場を築くのは容易ではない。
BYDは2021年に電動化で先行するノルウェーに進出し、2022年からハイエンド車を中心にEU各国への本格展開を開始した。またブランド認知度の向上を図るため、ユーロ2024の公式パートナーとなり、試合会場や公式ファンゾーンでモデル車の展示を通じて、現地消費者にアピールした。
BYDはこれまでEUの19カ国に進出し、250店舗以上を展開している。独メルセデス・ベンツと合弁で立ち上げたブランド「騰勢」も欧州市場に投入した。
BYD欧州事業の責任者、舒酉星氏は「優れた上質な装備を標準装備するとともに、欧州消費者が購入しやすい価格に設定した」と語った。
用船価格上昇のなか、自動車運搬用の「専用船」も完備
またBYDは2024年に「BYD EXPLORER NO.1」と名づけられた自社専用の自動車運搬船も投入し、2025年4月には6隻目の自動車運搬船「BYDXIAN」も進水した。同社は2026年までに新たに2隻を投入し、自動車6.7万台の輸送能力を備える。
中国の自動車輸出の急増に伴う運搬船の用船価格が上昇するなか、BYDをはじめ、上海汽車や奇瑞汽車など中国自動車大手も自社で自動車専用船を保有し、輸出拡大を図ろうとしている【写真】。
2024年の中国船主による自動車運搬船の発注が世界最多であることから、BYDなど中国勢は日本企業がかつて通った道にたどり着いたといえる。
［写真］BYDの2隻目の運搬船「BYD常州」、2024年11月に運航開始 出所：BYD提供
最後の壁「米国市場」にかける“王手”
2024年末時点で、BYDは世界77カ国、400以上の都市に展開しており、タイやウズベキスタンで工場を稼働させる一方、インドネシア、欧州のハンガリーやトルコ、中・南米のブラジルやメキシコでEV工場建設も計画している。
関税や投資規制など米国への参入を阻む大きな障壁が存在するなか、BYDはいずれ米国で乗用車事業を開始するだろう。
地政学的なリスクがあるとはいえ、3万ドル以下のEVやPHVを投入すれば、エンターテインメント機能を搭載し、デザイン的にも優れているため、米国消費者の心をつかむ可能性がある。またBYDには、日米欧メーカーと協業して米国市場に挑戦する手が残っている。
会長が掲げる世界販売台数「1000万台」も夢ではない
中国の新車市場で価格競争が繰り広げられているなか、EVメーカーの淘汰は2025年からさらに加速する見通しだ。消耗戦に耐えられ、かつ持続的革新に取り組むメーカーだけが真の強者となりうる。
BYDの王会長が社内で中長期的な世界販売目標を1000万台に設定し、そのうち、海外販売台数は500万台を目指していると、BYD幹部から聞いた。
その大胆な成長目標は達成できるのだろうか。国内販売台数と海外販売台数の伸び率を用いて、2030年のBYDの販売台数を予測してみる。
2024年の新車販売（商用車を含む）は427万台で、前年比成長率は41％増、そのうち、385万台を自国内で販売するが、輸出も約42万台と10％近い。中国の国内販売では2025〜27年に年間平均12％増、2028〜30年に年間平均2％増のペースで計算すると、2030年には約580万台となる。
海外販売では2025〜27年に年間平均72％増、2028〜30年に年間平均28％増のペースで計算すると、2030年には約400万台となる。
すなわち、2030年にBYDの世界販売台数は1000万台の大台に近づくと見込まれる【図表2】。
［図表2］BYDの販売台数 出所：公開資料より筆者作成注：2025年以降は筆者予測（2024年の実績と今後の生産能力をベースとする推算）
2025年3月時点で、BYDは中国国内に11の乗用車生産拠点を持ち、海外に8拠点を展開し、NEV年産能力は2025年末に550万台に達し、2027年には800万台（海外を含む）を超える見込みだ【図表3】。
［図表3］BYDの自動車生産能力（2024年末） 出所：公開資料より筆者作成
新工場の建設期間が国内で約12カ月、海外で約24カ月というBYDスピードで、今後生産拠点の新設や能力増強に取り組む。国内市場で着実にシェアを拡大する一方、輸出や海外生産も活発化するなか、2030年にはBYDとトヨタの販売台数は互角になる可能性がある。
湯 進
みずほ銀行
ビジネスソリューション部 上席主任研究員
