今週の日経225先物は、引き続き米国市場や為替市場を睨みながらの展開が見込まれる。感謝祭明け29日の米国市場は短縮取引であったが、米経済に対する楽観的な見方を背景にNYダウ、S＆P500指数が最高値を更新した。また、米長期金利の低下を追い風に半導体株の一角が買われ、ナスダックは反発した。

　12月の米連邦公開市場（FOMC）で利下げが見込まれる一方、29日に発表された11月の東京都区部消費者物価（CPI）が市場予想を上回ったことで、為替市場では12月の日銀金融政策決定会合での追加利上げ観測が高まった。円相場は心理的な節目の1ドル＝150円を突破し、149円台で推移。日銀の植田和男総裁が米国経済の動向を見極めたいとの見解を示していることもあり、今週発表される米経済指標の結果次第で一段の円高に振れる可能性も警戒されそうだ。

　なお、今週はFOMCのブラックアウト期間入りを前に、ウォラーFRB理事、パウエルFRB議長らの発言機会が予定されている。FRBが26日に公表した議事要旨に沿った発言内容であれば、円高が一服する可能性もあるため、内容次第で下値は堅くなるとみられている。

　また、米国では29日は年末商戦が本格的に始まる「ブラックフライデー」であり、実店舗の販売は伸び悩んだが、EC販売は好調のようだ。なお、全米小売業協会は、11月から12月にかけての年末商戦の売り上げは前期比2.5％～3.5％増と見込んでおり、6年ぶりの低い伸び率となる。良好な消費が確認されれば、米経済にとってポジティブであり、株式市場の支援材料になる可能性はある。

　もっとも、米経済の楽観的な見方は米国市場を押し上げる一方で、東京市場への効果は限られそうで、引き続きトランプ次期米大統領が目指す対中関税などの影響が警戒されやすい。特に先週はトランプ氏のSNSへの投稿が相場を大きく動かした。今後もトランプ氏のSNSへの投稿によって相場の変動率が高まる可能性があり、積極的にはポジションを傾けにくいだろう。

　先週の日経225先物は、米国株高の流れを受けて週初25日に一時3万9080円と節目の3万9000円を回復した。ただし、その後はトランプ氏のSNS投稿をきっかけとした円高加速などが嫌気され、28日には3万7650円（ナイトセッションを含む）まで売られる場面もみられた。売り一巡後はリバランスにより節目の3万8000円を回復したが、週末は感謝祭による休日で海外勢のフローが限られ、3万8000円を挟んで膠着感の強い相場展開だった。

　週明けの日経225先物は、29日の米国市場の上昇を受けた反発が見込まれる。3万8000円を下回る局面では押し目待ち狙いのロングが入りやすく、下値の堅さが意識されやすいだろう。一方で200日移動平均線（3万8410円）のほか、25日線（3万8710円）辺りが抵抗線になりそうだ。反応は限られるとはいえ、米国市場の先高期待が支援材料になるため、先週の調整に対するリバランスの動きが期待され、75日線（3万8160円）辺りでの攻防から、まずは200日線を狙ったロング対応へ向かわせよう。

　オプション権利行使価格では3万8000円から3万8700円のレンジを想定する。レンジを割り込む局面ではボリンジャーバンドの-2σ（3万7710円）水準が支持線として機能するとの見方から、同水準に接近する局面ではその後のカバー狙いのスタンスとなろう。

　また、ドル・円は200日線が位置していた152円を明確に割り込んだことで、75日線（148円40銭）辺りが目先的なターゲットになろう。円高が加速するなかではショートが入りやすいとみられるものの、3万8000円割れの水準では押し目待ちの買い意欲の強さもみられており、ショートを積み増す動きは控えたい。