日本の製造業がかつて米国を超えるほど強くなった理由とは＝中国

　日本の製造業はかつて「世界一」と言われるほど強かったが、製造業が成長した中国からすると現在の日本は勢いを失ったように見えるようだ。中国メディアの百家号は２３日、経済学者・クレイトン・クリステンセン氏による「日本の製造業がかつて米国を超えるほど強くなった理由」を分析した本について紹介する記事を掲載した。

　記事が紹介したのは、「教育×破壊的イノベーション　教育現場を抜本的に改革する」という本だ。日本が製造業で勢いのあった８０年代には、米国を追い抜き「日本脅威論」が流れるほどだったが、日本がそこまで強くなった理由は「貧しさにある」としている。戦後貧しかった日本では、貧困から脱出するために教育を受けようとする若者が多く、高収入の仕事を得るために「大学で数学や科学、システム工学を学ぶ」のが人気だったという。

　ではなぜ日本の製造業は力を落としたのだろう。この本によると、皮肉なことに「豊かになったから」だという。豊かになった国では、若者は「好きなことを学ぶ」ようになるそうだ。実際、有名な科学者の子どもが科学の分野ではなく文学・社会学に進むのはよくあることだとした。それで、経済的に豊かになったことが、科学技術分野での優位性が日本から中国やインドに移っている大きな理由だとしている。

　中国は近年、科学技術で力を付け、ＧＤＰに占める製造業の比率も非常に高くなった。その結果、都市部はすでにかなり豊かになっており、若者が「好きなことを学べる」ようになってきているのは興味深い傾向だ。この本の分析が正しければ、豊かになった中国も今後は製造業の競争力低下という問題に直面する可能性があり、日本から中国やインドに優位性が移ったように、中国からさらに別の国へと優位が移っていくのかもしれない。

　とはいえ、日本の製造業は廃れたわけではない。今でも日本経済の柱となっている。コロナ禍においても自動車の生産など製造業が回復したおかげで、日本のＧＤＰは２０２０年１０−１２月期の３カ月は前期比３．０％増になったほどだ。今後も日本の製造業の底力に期待したい。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）