俺の金はどこへ消えた？〈年収1,200万円〉〈小遣い2万円〉57歳夫、貯金残高に絶句。52歳妻「悪意なきどんぶり勘定」の末路
定年を目前に控え、老後の安泰を信じていたはずが、蓋を開ければ貯蓄がほとんどない――。高収入世帯であっても、家計の実態を把握していなければ、このような事態は誰にでも起こり得ます。ある夫婦のケースをみていきましょう。
妻を信じ続けた30年、定年目前で突きつけられた「残高100万円」の衝撃
「まさか、ここまで“無い”とは思っていませんでした。定年まであと3年ですよ。どうしようと考えていたのか……」
都内のメーカーに勤務する佐藤健二さん（57歳・仮名）。年収は1,200万円ほどあり、1,000万円の大台は優に超えています。世間から見れば「勝ち組」に分類される水準です。妻の由美さん（55歳・仮名）もパート勤務をしており、世帯年収は1,300万円以上になります。
健二さん夫婦は結婚当初から、家計管理を完全に妻の由美さんに任せていました。いわゆる小遣い制です。コロナ禍で出社が減ったタイミングで小遣いも月2万円に減らされ、今もこの金額で我慢しています。
「最近はランチを食べるにしても、余裕で1,000円を超えるので、正直、ツラいです。それでも小遣いについて、文句を言ったことはありません。50代になると、会社員人生の終わりを意識しないといけない。仕事を辞めたあとの生活を考えたら、贅沢は言っていられない――そう思っていました」
しかし、57歳になり、会社の早期退職優遇制度や再雇用後の給与シミュレーションの話が出始めたころ、健二さんはふと、現在の貯蓄額が気になりました。
「1,000万円、いや、2,000万円くらいは貯まっているだろうか」
そんな期待を胸に、佐藤さんは由美さんに通帳を見せてほしいと頼みました。由美さんは「いいわよ」と、さらりと通帳をもってきましたが、そこに記されていた残高は、わずか100万円。
「目を疑いました。桁が違うんじゃないかと。でも、何度見ても100万円なんです。『俺の30年間の労働はなんだったんだ』と、膝から崩れ落ちそうになりましたよ」
由美さんに問いただすと、彼女は悪びれる様子もなく、こう答えたといいます。
「だって、あなた。（子どもの私立）大学の学費もあったし、家のローンの繰り上げ返済もしたじゃない。食費だって上がってるのよ。私のパート代だって、自分の化粧品や洋服代とか買ったら何も残らないわ」
確かに2人の子どもはどちらも私立大学に通い、教育費はピークに達しています。住宅ローンも定年前には完済したいと、繰り上げ返済に励んでいました。それにしても、ゴールテープが見えているなかで100万円という貯蓄は、あまりに少なすぎると感じざるを得ません。
「色々と話を聞くと、妻はずいぶんと『どんぶり勘定』でした。今、どれくらい収入があって、どれくらいの支出があるのか、ほぼ把握していないに等しい。だからでしょうか、定年後のこと、老後のことについても大雑把。どれほどお金が必要か、まったくわかっていませんでした」
結婚して以来30年、家計管理はずっと由美さんに任せていたため、健二さん自身も細かく家計を把握しているわけではありません。しかし、それ以上に由美さんはわかっておらず、恐ろしいぐらいに「どんぶり勘定」だったのです。
「『まったく無駄遣いなんてしてないのよ！』と、妻は少々ご立腹で。しかし、きちんと管理していれば、もっとお金は溜まっていたんだろうな、月2万円の小遣いで我慢することもないんだろうな……どうしても後悔してしまう。さらにこのままでは、お金は貯まらないと確信しました。将来に向けて、私自身、もっと家計に、資産形成に関わらないとひどい目に遭うのは目に見えています」
年収1,200万円超でも、10世帯に1世帯は「貯蓄ゼロ」の現実
株式会社プラスエイトが20〜50代の既婚男性に行った『結婚後のお金事情に関する調査』によると、お小遣い制と回答したのは20代で35.6％、30代で36.5％、40代で38.3％、50代で49.2％。小遣い制になったのは「結婚当初」が83.9％と圧倒的です。昨今は夫婦で財布を分けるのがメジャーなのかもしれませんが、ひと昔前は、男性は仕事、女性は家庭、そして家計の管理、というのが一般的でした。年齢があがるにつれて小遣い制が増えるのは、このような時代背景にあるのかもしれません。
いずれにせよ、小遣い制の場合、管理を担う妻が開示しない限りは、家計の状況はブラックボックスになりがち。まさに健二さんのケースです。
金融広報中央委員会『家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）』によると、50歳代の金融資産保有額の平均は1,147万円ですが、中央値を見ると300万円まで下がります。さらに、金融資産を保有していない（貯蓄ゼロ）世帯も27.4％に上ります。 また世帯年収ごとにみると、年収1,000万〜1,200万円未満世帯で貯蓄ゼロ世帯は11.5％、1,200万円以上の世帯では9.7％。高収入であっても貯蓄ゼロというのは珍しいことではありません。
一方、生命保険文化センター『生活保障に関する調査／2022（令和4）年度』によると、夫婦2人で老後生活を送るうえで必要と考える最低日常生活費は月額で平均23.2万円。そこから考えると、夫婦の老後が20年続くとすれば5,500万円強、30年続くとすれば8,300万円強が必要になります。そのうち、どの程度年金で賄うことができるのか、あらかじめシミュレーションをしておかないと、老後破産が現実になるでしょう。
「幸い、あと2年で教育費負担からは解放される。私も給料が減るのは避けられませんが、60歳以降もこのまま働けるはずです。70歳くらいまでには、仕事をしなくてもいいように、今からでも資産形成を本格化させようと考えています」
［参考資料］
株式会社プラスエイト『結婚後のお金事情に関する調査』
金融広報中央委員会『家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）』
生命保険文化センター『生活保障に関する調査／2022（令和4）年度』
