田端信太郎氏らが解説、日経『親子上場解消』リストから見える投資チャンスとは

投資家の田端信太郎氏が、自身のYouTubeチャンネルで公開したライブ動画『【株ライブ】やっぱり小動きに！？〜毎朝8時45分から株価を動かす材料を田端＋PERAGARU塩谷＆株金が切る』において、田端氏、PERAGARUの塩谷氏、株金氏の3人が、日経新聞の注目記事「親子上場解消 次はどこ」について議論を交わした。

親子上場とは、親会社と子会社がそれぞれ株式市場に上場している状態を指す。近年は、コーポレートガバナンスの観点や経営効率化の必要性から、親子上場の解消が進み、投資家の間でも注目されるテーマとなっている。

動画内で株金氏は、日経新聞が朝5時に報じたこの記事について、「日経の記事にしては結構銘柄名も、まあ20社ぐらいあるんで、特定の企業の推奨ってわけでもないんですけど、結構投資のヒントになるあのリストアップをしてくれてて、結構攻めてるなと思ってましてですね」と評価。具体的な企業名として、最近の事例であるNTTによるNTTデータの子会社化や、三菱商事による三菱食品の子会社化を挙げた。

さらに株金氏は、親子上場解消の投資対象を選ぶ際のヒントとして、「肌感覚なんか500億ぐらいから1000億、2000なんぼぐらいの親子上場とかだと解消はあるなあっていう印象はありますね」と、時価総額に着目する視点を提示。その理由について田端氏は「お金がかかるからね。現実的に難しいというか、お金がかかるだけでしょ、それ」と補足し、時価総額が大きすぎると買収が困難になるとの考えを示した。株金氏は例として、山崎製パンと不二家（時価総額約625億円）の関係に言及した。

田端氏は、日経新聞がリストアップした企業（三菱重工、日本製鉄、近鉄グループ、電通グループ、日本郵政、宝ホールディングス、イオン、キリン、山崎製パン、ビックカメラ、清水建設、住友商事、ハウス食品など）の中から、特に住友商事の子会社であるSCSKについて、「SCSKってこんな時価総額あるの？1兆3000億もあるの？ええー！大きいのこんなに」と驚きを示し、かつて「ティア2.3みたいな会社だと思ってた」と、自身の認識とのギャップを語った。

また、ハウス食品と壱番屋の親子関係については、田端氏が「100%になったら確かにちょっとこう、中立性っていうか、あそこハウスのルー使ってるんだぜっていうのがなんか…」とブランドイメージへの影響を懸念し、株金氏も「嫌ですね、なんか」と同意する場面も見られた。

この議論は、親子上場解消という株式市場のトレンドを、具体的な銘柄とともに考察するものであり、投資家にとって銘柄選定の一つの視点を提供する内容となっている。なお、動画の冒頭で田端氏が「決して、皆様、私が言ったこととかを鵜呑みにせずに、投資判断は各自の自己責任でお願いいたします」と注意喚起していたことも付記しておく。