​日本の運命を左右する第四次産業革命とは人工知能

1月24日放送、「Mr.サンデー」(フジテレビ)では、第四次産業革命。ダボス会議が行われた。今回のダボス会議は、会議の一番のテーマは第四次産業革命について。つまり人工知能をもつロボットが産業を仕切るようになると、国力に人口は関係なくなる。ロボットをうまく扱える国が一番になる。

ダボス会議によると、ロボットや人工知能の台頭で、日本を含む15カ国・地域の失業者数が今後5年間で510万人増えると予想した報告書を発表することとなった。これはネガティブなニュースだが、一方で新技術は200万人の新たな雇用を生み出すという。生産効率があがって余剰人員が生じたりオートメーション化が進んで710万人が職を失うため、トータルで見ると510万人の失業者がでるということだった。15カ国の国と地域とは、日本の他にアメリカや中国、東南アジア諸国連合などで、世界の労働人口の65%を占めるもの。

人工知能は、使い方によってはプラスにもマイナスにもなる。第四次産業革命と呼ばれ、人口が少なくなり少子高齢化の進む日本にとっても欠かせない技術である人工知能だが、戦場での意思決定からは人間を除外してはならない。混沌とした状況にロボットをおけば、ロボットは無秩序に振る舞ってしまう。

人工知能は定義が幅広く、家電の制御システムからゲームのプログラムまで、幅広く人工知能と呼ばれるみずからの経験を元に学習を行う強化学習と呼ばれる学習方法がついており、どんどん知能として賢くなっていくもの。ゲームの自動攻撃システムを思い浮かべるといいだろう。学習を繰り返すことでより知的になる。パターン学習やファジィ制御、最適解を解く進化的計算、遺伝的アルゴリズムなどを通して、統合した知的システムとして振る舞うというもの。

古くはパスカルが1642年に機械式計算機を開発し、プログラム可能な計算機などが開発され続けてきた。いよいよ実用化が近くなり、第四次産業革命と呼ばれるほど世界にインパクトを与える産業になりつつある。だが一方で人間の仕事を奪ってしまう懸念もあり、新しい産業に就職できる人よりも失業者の方が多いとダボス会議は警告している。