「日本人メンバー」はリスクか武器か。中国市場再進出に踏み出したK-POPのジレンマ
K-POPが中国市場において再びリアルな拠点を構築し始めている。
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SMエンターテインメントが上海に初の公式オフライングッズ売り場を設けたことは、単なる物販の範疇を超えた意味を持つ。長らく慎重な距離を保ってきた中国市場に対し、K-POPが再び「現場」を作り始めた象徴的な出来事といえる。
SMエンタは4月29日、上海の複合ショッピングモール「新六百YOUNG」に「SMTOWN STORE Shanghai」をオープンした。同店舗は同社にとって中国初の公式オフラインMD店舗であり、中国国内における初のK-POP公式MD店舗としての意義も備えている。
店舗面積は約335平方メートル。公式グッズの販売だけでなく、ペンライトの展示ゾーンやアルバムフォトウォール、大型マルチメディアスクリーンといった体験型コンテンツを充実させている。オープン前から現地のSNSで高い関心を集め、試験運営期間に行われたEXO関連のポップアップや現地特化の商品も好意的な反応を得た。
SMエンタのチャン・チョルヒョク共同代表は、オリジナルのMDや多彩なポップアップを継続的に展開する予定であるとし、今回の店舗を通じて中国のファンとの接点を広げ、現地でのブランド体験を強化していく方針を明らかにしている。
これだけを見れば、K-POPにとって大きな追い風である。
「限韓令」以降、中国は膨大な潜在市場であり続けてきた。巨大なファンダムと消費力を考慮すれば、各事務所が音源やアルバム、サイン会などを通じて再び市場に接近するのは自然な流れである。
特にSMエンタは、SUPER JUNIOR-MやEXO、NCTなど、中華圏を意識したグループ運営を長年継続しており、今回の上海ストアも中国のファンを再びオフラインの体験へと引き戻すための拠点となるだろう。
多国籍化が抱えるリスクと日本人メンバーの不確定要素しかし、その追い風の裏には懸念も存在する。中国市場への再接近が進むにつれ、K-POPがこの10年で推進してきた「多国籍化」が新たな意味を持ち始めているからだ。
とりわけ日本人メンバーを擁するグループにとって、中国での活動は単純な拡大戦略では済まなくなっている。近年、中華圏では日本人メンバーを含むグループのイベントが、直前で中止されたり一部メンバーが不参加となったりする事例が相次いでいる。
例えばTREASUREは昨年12月、上海でのイベントにおいてヨシ、アサヒ、ハルトの3名が不参加となった。主催側は「不可抗力的な事情」と説明したが、日本国籍のメンバーに加え、韓国国籍ながら在日4世であるヨシまで不参加となったことで、日中関係の緊張が影響しているとの見方が広がった。
LE SSERAFIMも同時期に上海でのサイン会を中止している。宮脇咲良とカズハという2人の日本国籍メンバーが在籍しているため、業界内ではその存在が影響した可能性が指摘された。
さらに今年2月には、RIIZEの日本人メンバーであるショウタロウもマカオ公演への不参加が発表された。制作側は「やむえない事情」としているが、結果的にグループは欠員を抱えた状態でステージに立つこととなった。
これらの事例が、中国側による明確な日本人排除であると断定することはできない。しかし、同時期に日本にルーツを持つメンバーの不参加が相次いだ事実は、無視できないシグナルである。
日本人メンバーは、日本市場との接点を広げる重要な存在として重宝されてきたが、中国市場においてはその国籍が活動上の不確定要素になり得る。SMエンタの上海ストア開店は、こうした状況下で皮肉なほど象徴的だ。同社が中国展開を強めるほど、所属グループ内での「出しやすさ」に差が生じる恐れがある。
多国籍化は世界市場に適応するための武器であったが、政治的緊張の中では、その多国籍性がそのまま管理すべきリスクへと変貌する。中国活動は「出られるメンバーだけで行えばいい」という単純な問題ではない。メンバー全員が揃うことはグループのアイデンティティやファンの信頼に直結するからだ。
中国市場は魅力的だが、一部メンバーが活動制限を受ける状況が続くのであれば、事務所は難しい選択を迫られることになる。今回の上海ストアは、K-POPの中国回帰を示すと同時に、日本人メンバーを含むグループが直面する新しい課題を浮き彫りにしている。
（記事提供＝スポーツソウル日本版）
