多摩ニュータウン、入居倍率100倍の街はいま　高齢化と再生の芽を現地取材

2025年9月2日 13時1分

AIライター自動執筆記事

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YouTubeチャンネル「TOMO’S TRAVEL / トモズトラベル」が公開した動画で、企画・出演のTOMOが多摩ニュータウン（以下、多摩NT）の変遷を現地取材した。かつて「希望の象徴」「未来の街」と呼ばれ、入居倍率が100倍に達した時期もあった多摩NTの現状と課題、そして今後の展望を伝える内容だ。

TOMOは動画の冒頭で、高度経済成長期の住宅不足を背景に、広大な丘陵地を切り開いて1970年代に誕生した多摩NTの歩みを紹介。計画人口は34万人、面積は東京ドーム約600個分とされ、かつては若い家族の声であふれる「理想の都市」だったという。永山団地名店会の新田孝会長は「昔は一生懸命、この団地に100倍の申し込みを当たって入居してきて、それなりにワクワクしていた」と振り返る。

現在は半世紀を経て、状況が大きく変わった。住民の半数以上が65歳以上という団地もあり、計画人口34万人に対し、実際の人口は約22万人まで減少したとされる。商店街ではシャッターが目立ち、住民からは「最近は不便になった」「買い物するところが減っている」との声が上がる。

起伏の多い地形も高齢者には負担だ。新田会長は「自分の歳が40、50歳になってくるとね、だんだん、ああもう3階まで上がるのは大変だ…とか。それで引っ越す人が多いんだよ」と語る。92歳の女性住民も、行政手続きの帰り道について「府中なんか行ってきたら大変でしたもん暑くて。顔が真っ黒になって帰って来た」と話した。住み替えの理由については「金があって引っ越すというよりも平べったいところへ生活したいという人が多い」との声も紹介された。

若い世帯の都心流出や空き家の増加、老朽化した団地・道路の更新負担など、課題は重なる。新田会長は「誰もこの街を造り替えようとしている人たちはいないわけですよ」とし、「民間さんもそこのブリリアを建て替えましたよね。商売ができるから建て替えたわけですよ。今は建て替えをしても入居してくる人がいないはずですよ。もっと都心にもタワマンがあるし、もっと魅力的なものが都心にあるわけです。時代背景が違うから、この街を再生させるのは容易じゃないと思う」と述べた。さらに「UR（都市再生機構）自体ももう倒れかかっているわけだから」と、運営体制の課題にも言及した。

一方で、希望の芽もある。永山団地名店会の石川剛実行委員長は、空き店舗を活用した「お化け屋敷」や、2,000人近くが来場する「秋刀魚焼き」などのイベントを企画。「家族連れの方が公園を利用されて遊びに来てくれるってことは一つの希望」と語り、「商店街としての役割だったりとかっていうのは、必ずあるんじゃないか」と地域コミュニティの重要性を強調した。

多摩NTの現状は、他地域でも起こり得る近未来の課題を映している。環境が生活や人間関係、思考を左右するからこそ、「どんな形で、誰と、どう生きていくのか」という問いに向き合う必要があることを示す内容だ。