知っておきたい中東情勢の今。原油価格高騰を招く「ホルムズ海峡封鎖」の真実

YouTubeチャンネル「【世界経済情報】モハPチャンネル」が「【イラン情勢】モハPchの視点で3/11までの動向まとめ！原油価格は再び100ドルを目指す展開に！」を公開した。動画では、中東における軍事衝突とホルムズ海峡の封鎖危機が原油価格に与える影響について解説し、今後の世界経済を左右する最大の要因は機雷の動向やドローン攻撃のエスカレーションにあると結論付けている。

モハP氏はまず、2月28日にイスラエルとアメリカがイランを攻撃し、最高指導者のハメネイ氏に対する攻撃が行われたことで、イラン革命防衛隊が湾岸諸国を含めた報復攻撃を開始した経緯を説明した。これにより中東情勢は急速に緊迫化し、3月5日にはイラン側が西側同盟国の船舶に対するホルムズ海峡の封鎖を発表。原油価格は上昇傾向に転じたという。さらに、対米強硬派のモジタバ氏が新たな最高指導者に選出されたことも、原油価格の上昇要因になったと指摘する。

動画の中盤では、アメリカとイランの思惑の違いが浮き彫りになる。トランプ大統領は記者会見で「攻撃は短期間で終わる」と早期終結の意向を示し、一時的に市場の緊張が緩和された。しかし、イラン革命防衛隊は「戦争を終わらせるのは我々だ」と声明を出し、徹底抗戦の構えを見せている。加えて、イランがホルムズ海峡に複数の機雷を設置したとの報道や、タンカーへの攻撃リスクから保険会社が保険を提供できなくなり、海峡は事実上封鎖状態に陥っていると解説した。

終盤では、紛争のさらなるエスカレーションについて言及された。FBIの警告によれば、イランがアメリカの西海岸に向けて攻撃型のドローンの発射を検討している可能性があり、カリフォルニア州知事もこれを認識しているという。また、中東地域にあるアメリカやイスラエルに関連する銀行を標的にするとの警告も出され、ドバイなどの金融機関では在宅勤務による対応が続いている。

モハP氏は、原油価格に影響を与える今後の焦点として、イランによる「機雷をめぐる動向」と「ドローンを使った湾岸諸国への報復攻撃」を挙げた。両国の対立がどこまでエスカレートするのか、その行方がエネルギー市場と世界経済を揺るがす重要な鍵になると提示し、今後の動向に注視が必要であると締めくくった。