世界初の「ドローン救援隊」、クラウドファンディングで始動
このところ何かと話題なのがドローン。もともとは自律作動する機器の総称だが、最近はプログラムによって自律飛行する無人飛行機を指すことが多い。さらにはそこから意味が広がって、遠隔操縦する飛行機(いわゆるラジコン飛行機)もドローンと呼ばれるようになっている。
いずれにせよ、「こんなことにも、あんなことにも使えるかもしれない」「面白いから飛ばしてみたい」「でもちょっと迷惑なんじゃない?」「テロに使われたらどうするんだ!」「こういう場合の規制はどうなってるんだ」などなど、賛否両論入り乱れた状態だが……。
このドローンを災害時の救援活動に有効活用する、そんな"ドローンによる救援隊"を立ち上げようという活動が始まっている。その名も「DRONE BIRD(ドローン・バード)」、活動の中心となっているのは青山学院大学のメディア/空間情報クラスター教授、古橋大地氏だ。
もちろん空撮は、もともとドローンの主な用途のひとつとされてきたことだし、被災地での活用も今に始まったことではない。しかし、「DRONE BIRD」は、専門の組織(災害ドローン救援隊)としてそれを立ち上げ、いざというときに真っ先に現地に駆けつけ、活動を行う態勢を整えておくというところに新しさがある。
もともと、古橋氏は大学で衛星リモートセンシング、地理情報システムを学び、その後、GIS(地理情報システム)を活用したコンサルティングを行う会社を経営。世界中のボランティアが参加する地図作成プロジェクト「オープンストリートマップ」にも参加し、2010年1月のハイチ地震、2011年3月の東日本大震災、2015年4月のネパール地震など多くの災害において、救援活動に必要な被災地地図作成に直接間接にかかわってきた。
東日本大震災の折にも、特にリアス式海岸で区切られた小集落は交通も情報も分断され、大きな困難を味わった。「いつ、どこから助けが来るのか」「どこに向かえば安全なのか」「救援物資運搬ルートは確保できるのか」――。今まで道であった場所が通れるとは限らない。既存の地図が使えなくなるなか、被災の状況を正確に反映した地図の存在は、被災者にとっても、救助・救援活動にあたる側にとっても、まさに命綱だ。
そんな地図の必要性と、製作の難しさをこれまでの経験から痛感していた古橋氏は、災害時、地図情報を迅速に提供する活動の核となるべく、発起人として「クライシスマッパーズ・ジャパン」を立ち上げ。これは特定非営利活動法人として申請中。さらにはその具体的な「地図作成」のための部隊として計画されたのが「DRONE BIRD」だ。
「DRONE BIRD」計画は、
の4つの要素からなる。2020年までにドローンバード隊員を100名育成し、日本全国10ヶ所に基地の設置するというのが現時点の目標だ。その発足資金はクラウドファンディング「READYFOR」で募集。クラウドファンディングのプロジェクトは来年2月2日の午後11:00までに、4,000万円以上集まった場合に成立となる。
https://readyfor.jp/projects/dronebird
大災害で周りのものがすべて崩れ去り、どうしていいか判らなくなる瞬間。そんなとき、頭上に飛んでくるドローンは、確実に救助の手が続いてやってくることを約束する、とても心強い存在に見えるに違いない。プロジェクト成立のハードルは高いが、ぜひ「部隊立ち上げ」の日を迎えて欲しいものだ。
