海外不動産投資家の宮脇さき氏が警鐘「分散は効いていない」8週連続上昇の米国株に潜む3つの落とし穴

海外不動産投資家の宮脇さき氏が、自身のYouTubeチャンネルで「好調続く米国株には落とし穴あり！適切な投資先の見極め方を解説します！」と題した動画を公開した。
2026年5月にかけて米国株は歴史的な上昇を続けており、市場最高値の更新がニュースで連日報じられている。
宮脇氏は、好調な米国株の裏に潜む3つの警戒ポイントについて、その背景や投資判断への影響を独自解説している。

宮脇氏はまず、米国の主要500社で構成する株価指数S&P500が、2026年5月時点で8週連続の上昇を記録したと指摘する。
これは2023年以来の最長記録で、直近7週間だけで約17%上昇した。
株式は1年で7%から8%上がれば良いとされる世界であり、わずか1年半ほどで2年分以上を稼いだ計算になるという。
さらに気になるのが個別銘柄の動きで、AI向け半導体大手のエヌビディアは2026年5月20日に売上816億ドル、日本円で約12兆円という前年比85%増の好決算を発表した。
ところが翌日の株価は約2%下落した。
好材料が出ても株価が上がらない現象は、市場が天井に近づいた際に現れやすいサインだと宮脇氏は説明した。

続いて宮脇氏は、S&P500の「分散」が実際には効いていない構造を問題視する。
指数全体に占める情報技術分野の割合は34.6%に達し、上位10銘柄だけで時価総額の約41%を占めるという。
この集中度は2000年のITバブル期を上回る歴史的な高さで、一握りの巨大企業が傾けば指数全体が大きく下がる構造になっていると分析した。
さらに、AIの成長を阻む要因として電力不足も挙げる。
データセンターが使う電力は2027年までに倍増する見通しで、送電網の整備が追いつかない恐れがあるという。
これは富裕層に限らず、S&P500の積み立て投資を続ける一般層にとっても見過ごせない論点である。

こうした警戒ポイントを踏まえつつも、宮脇氏は過去のITバブルとの違いも整理する。
当時は利益を出さない企業が大半だったのに対し、現在の主役企業は実際に巨額の利益を生んでいる点で状況は異なるという。
ただし完璧な好調が続く前提で株価がついているため、2割から3割程度の調整が起きてもおかしくないと指摘する。
最後に宮脇氏は、「下落が来るかどうかを当てるのではなく、どちらに転んでも大丈夫な状態にしておくことが重要である」と動画を締めくくった。