―農産物の供給不安高まれば食料インフレ加速、台風は大型・長寿命化の可能性も―

　世界経済に大きな影響を与える異常気象が、大きなテーマとして浮上する可能性が高まってきた。「スーパー・エルニーニョ」である。大型台風の襲来リスクが指摘されており、実体経済にどのような影響をもたらすのか、市場参加者の関心が日増しに高まっている。過去に同様の現象が見られた際のマーケットの反応を参考にしながら、 猛暑、 防災、食料備蓄など、注目のセクターや銘柄をピックアップしていく。

●「スーパー・エルニーニョ」とは

　エルニーニョとはスペイン語で「神の子（男の子）」を意味し、ペルー・エクアドル沿岸の漁師たちがクリスマスの時期に海水温の上昇で魚が消えることを「神の子の到来」と呼んだことに由来する。気象庁は、太平洋赤道域の日付変更線付近から南米沿岸にかけて海面水温が平年より高くなり、その状態が1年程度続く現象をエルニーニョと定義している。通常の貿易風が弱まって西側の暖水が東へ広がり、大気循環が変容することで世界規模の異常気象を引き起こすというものだ。発生周期は2～7年、持続期間は9カ月～1年程度である。

　エルニーニョが発生した場合、日本は「夏は冷夏・長梅雨」になりやすいのが通説だが、今回（2026年）は「むしろ猛暑の恐れがある」という専門家の見解が出ている。エルニーニョのなかでもより強いスーパー・エルニーニョとなれば、台風が勢力を維持する期間が平均よりも長くなり、大型化のリスクが増大する、と考えられている。

　スーパー・エルニーニョは正式な科学用語ではなく、観測海域の海面水温偏差がプラス2.0度以上の状態が数カ月持続する場合、予報官が慣習的に用いる呼称である。近年では1972～73年、82～83年、97～98年、2015～16年に発生したことになっている。今年5月12日付の気象庁「エルニーニョ監視速報（No.404）」では、「今後、夏までにエルニーニョ現象が発生する可能性が高い（90％）」と明記している。アメリカ海洋大気庁の気候予測センターによる最新診断も「今年5～7月の発生確率82％、冬まで継続する確率96％」と予測している。

●脆弱性増幅の触媒になる恐れも

　過去の例をみると、エルニーニョが単独で金融市場を動かしたと断言することは困難であるものの、他の経済的・政治的な要因と複合することで事態を加速させた可能性が指摘されている。近年のスーパー・エルニーニョの中でも観測史上最強とされた15～16年当時のマーケットを振り返ると、MSCIワールド指数は15年高値から16年安値まで約2割下落し、日経平均株価は15年6月の2万0900円台から16年2月に1万4800円台まで30％近く値下がりした。ドル円は1ドル＝125円台から16年6月には100円割れのリスクオフ地合いとなり、WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油は供給過多の懸念を背景に一時1バレル＝20ドル台に突入。農産物は16年に大豆が値上がりする一方、天然ガスはエルニーニョ期の暖冬で最も不振なコモディティとなった。

　他の事例をみてもスーパー・エルニーニョは農産物（コメ・小麦・砂糖・コーヒー）の供給制約を引き起こしてきた。食料インフレは途上国の政治リスクと通貨リスクを増幅させる。そして、暖冬による天然ガス需要減少は公益セクターにとって逆風となる。半面、農業コモディティ関連企業には投資機会をもたらす可能性がある。スーパー・エルニーニョは単独で金融危機を引き起こすわけではないものの、既存の脆弱性（高金利環境・地政学リスク・財政悪化など）を増幅させる「触媒」として機能してきた歴史がある。