利益の正体は本業ではなかった。海運3社（日本郵船・商船三井・川崎汽船）に「テンバガークラス」の株価上昇をもたらした真の収益源

YouTubeチャンネル「数字で語る、会社のホンネ【決算解説】」が、「【決算分析】なぜ海運は有事ほど「強靭」なのか？ 3社が仕掛けた物流再編の全貌 【日本郵船・商船三井・川崎汽船】」を公開した。動画では、日本の海運大手3社の決算データを比較分析し、本業を遥かに凌駕する巨大な収益源の正体と、その恩恵による驚異的な株主還元について解説している。

日本の海運業界を牽引する日本郵船、商船三井、川崎汽船の3社について、一次資料を基に決算を深掘りした。まず売上高と従業員数を比較すると、日本郵船が売上・人員ともに突出している一方、川崎汽船の人員は日本郵船の約7分の1という「不釣り合いな構造」が浮き彫りになる。この違いは事業セグメントにあり、日本郵船が陸・海・空の巨大な総合物流企業へと変貌を遂げているのに対し、川崎汽船は「船での輸送がメイン」であるためだという。

続けて、各社の利益構造に焦点を当てる。商船三井は、市況の波に左右されにくいエネルギー事業に注力し、「安定収益型のビジネス」を構築している。しかし、最大の驚きは3社共通の強大な収益源にある。損益計算書を見ると、いずれの企業も本業で稼ぎ出した営業利益よりも、「持分法による投資利益」がさらに大きな額となっているのだ。

この巨額の投資利益を生み出している正体こそ、2017年に3社がコンテナ船事業を統合して設立した合弁会社「ONE（オーシャン・ネットワーク・エクスプレス）」である。コロナ禍による世界的な港湾の混雑とコンテナ運賃の歴史的な高騰が重なり、ONEは莫大な利益を叩き出した。動画では、この利益が各社の社員の平均年収を大幅に押し上げ、株主には前代未聞の巨額配当として還元された事実を紹介。「テンバガークラスになるという」驚異的な株価上昇をもたらしたと結論づけた。表面的な売上高だけでは見えない、決算書から読み解く企業のダイナミックな生存戦略が明らかになる解説となっている。