不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が徹底解剖！『今後不動産に投資するなら絶対に知っておけ！金利上昇局面でも稼げる不動産投資の極意！』

2026年5月1日 18時0分

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不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が、金利上昇に揺れる投資家の不安に正面から向き合った解説動画を公開した。購入前の人、すでに保有している人の双方に向けて、具体的な考え方と実践的な対策を体系的に解説している。

金利が1%上昇することは、住宅ローンや企業の運転資金にまで広範な影響を及ぼす、極めて重大な出来事だ。木村氏は「そんな簡単に上がらない」と述べ、景気が上向いていない現状では急激な利上げは社会全体へのダメージが大きすぎると分析する。たとえ段階的な上昇が続くとしても、その速度と幅には自ずと限界があるという見立てである。不安先行で行動を止めてしまうのはむしろ機会損失だと指摘する点は、16年の投資経験に裏打ちされた言葉の重みがある。

最大の防衛策として挙げるのが「最初から利益の出る物件を選ぶ」という原則だ。十分な利回りが確保されていれば、金利が多少上昇しても黒字を維持できる余力が生まれる。利幅が縮んだとしても、元々の利益水準が高ければ赤字に転落するリスクは大幅に抑えられる。一方、節税目的でトントンを狙う物件は、金利上昇時に即座に赤字へ転落するリスクがあると木村氏は強く警鐘を鳴らす。

既に物件を保有している投資家に向けては、売却と保有継続の判断軸も明示する。入居が決まりにくく経費がかさむ物件は早期売却を検討すべきであり、売却時は満室の状態で臨むことで買い手への安心材料となり高値売却につながると説く。安定稼働している物件は長期保有が基本であり、残債が減れば借り換えによって金利条件を改善できる可能性もある。実際に高水準の金利から大幅に引き下げられた事例も紹介されている。

家賃改定や修繕コスト削減といった運営面の強化も、金利上昇分を吸収する有効な手段として位置付ける。物価上昇が続く局面では家賃の値上げ交渉にも正当性が生まれやすく、適切な空室対策と修繕費の最適化が収益の差を生む実態が浮かび上がる。

アフタートークでは、茨城県で270万円ほどの戸建てを現金で取得し、利回り22%・月約5万円の収益を生み出した事例が紹介された。年間利益で翌年の物件取得費用をまかなえる計算となり、金利上昇分をその一手で相殺できる可能性を示す事例だ。