テクミラホールディングスの子会社であるネオス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：池田 昌史）はこの度、AIチャットサービス【OfficeBot】が「AIsmiley AI PRODUCTS NEXT AI TREND 2026」チャットボット部門にて、 グランプリを受賞したことをお知らせいたします。「AIsmiley」が主催するアワードにおける受賞は今回で4回目となります。

●「AIsmiley AI PRODUCTS NEXT AI TREND」 とは

　「AIsmiley AI PRODUCTS NEXT AI TREND」は、国内最大級のAIポータルメディア「AIsmiley」を運営するアイスマイリーが優れたAIプロダクトを審査、選考、表彰する催しです。今回の「AIsmiley AI PRODUCTS NEXT AI TREND」は、2025年1月1日から2025年12月31日までの１年間を審査対象としており、【OfficeBot】は「チャットボット部門」において受賞いたしました。　アワードの詳細は公式サイト（https://aismiley.co.jp/ai-products-trend-2026/）でご覧いただけます。

●AIポータルメディア「AIsmiley」の概要

「AIsmiley」は人工知能を搭載したサービスの資料が請求できるAIポータルメディアです。Webサイト上で気になる技術や業種・業態の事例からAIプロダクトを選び、まとめて無料で資料請求できます。

https://aismiley.co.jp/product/officebot/

RAG型AIチャットサービス【OfficeBot】

　【OfficeBot】は2016年の提供開始以来、業界・業種問わず500以上の企業や自治体を中心に幅広く導入されているRAG（検索拡張生成）搭載AIチャットサービスです。

平均90％超の高い回答精度が特徴で、テキストだけでなく図表の読み取りや画像認識も可能なため、多種多様な社内ドキュメントをそのまま活用いただけます。豊富な導入実績とベストプラクティスを活用した検索アルゴリズムと、対話プロンプト技術による高品質なRAGをリーズナブルに提供しています。

https://officebot.jp/

＜新製品＞問い合わせ対応特化AIエージェント【OfficeAI社員】

　高性能・手軽な運用で高い評価を得てきた「OfficeBot」をベースに、問い合わせ対応に特化したAIエージェント機能を拡張した新たなサービス【OfficeAI社員】を開発、2025年12月よりベータ版の提供を開始いたしました。

　本サービスは、複数のエージェントを連携させるマルチエージェントシステムにより、AIが自律的に「役割・計画・行動・記憶」のプロセスに沿って業務を遂行します。

これにより、ユーザーの質問意図が不明瞭な場合は追加ヒアリングを行うなど、従来は人が担っていた問題整理のプロセスをAIが代替することが可能です。さらに、必要に応じて検索クエリの自動拡張、アルゴリズムの切り替え、社内ナレッジとインターネット検索を組み合わせて対応し、最適な回答へ導きます。

https://officebot.jp/aiworker.html

≪ネオスのAIソリューション事業のご紹介≫　最先端の技術や独自のAIエンジンなどを組み合わせることで、企業や自治体に最適なAIソリューションをご提案いたします。AIソリューション事業についてはこちら ：　https://ss.neoscorp.jp/solution/ai/

　今後もネオスは、【OfficeBot】をはじめとする最新技術を取り入れたサービスを展開し、生成AI活用による業務効率化やナレッジ共有などの課題解決を支援してまいります。

＜ネオスについて＞【商号】ネオス株式会社【本社】東京都千代田区神田須田町1-23-1　住友不動産神田ビル2号館【URL】https://www.neoscorp.jp 【代表者】池田　昌史【事業内容】情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発＜テクミラホールディングスについて＞【商号】テクミラホールディングス株式会社【本社】東京都千代田区神田須田町1-23-1　住友不動産神田ビル2号館【上場市場】東京証券取引所　スタンダード市場　（証券コード：3627）【代表者】池田　昌史【URL】https://www.tecmira.com【グループ事業内容】◆ライフデザイン事業エンタメやHealthTech、FinTech、HRTech、EdTech等のデジタルテクノロジーを活用したサービスとソリューションを提供◆AI&クラウド事業AIチャットやクラウドアドレス帳などのSaaSや、AWS等を活用したTechソリューションを提供◆IoT&デバイス事業通信デバイスの開発・製造や関連したプラットフォーム・アプリの開発を通じて、モノとインターネットを融合した価値を提供※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。

https://newscast.jp/attachments/NghbeYLxYVPZ1XI5Sgzt.pdf