両親は年金が「月40万円」らしいですが“平均以上”ですよね？ わが家は「年収800万円＋妻が年収100万円」ですが、将来“両親以上の金額”をもらえますか？ 年金受給額を確認
年金「月40万円」はかなり多い？ 平均と比較
まず、公的年金の平均額を見てみましょう。厚生労働省の「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、厚生年金の平均受給額（老齢基礎年金含む平均額）は月額で約15万円です。男女別では、男性が約17万円、女性が約11万円となっています。
この平均と比較すると、夫婦で月40万円（1人あたり約20万円）は高い水準です。現役時代の収入が高かった、共働きで厚生年金に長く加入していたなど、いくつかの条件がそろっているケースと考えられます。
年収800万円の会社員は将来いくらもらえる？
続いて、自分たちのケースを見ていきましょう。まず、夫は現在40歳の会社員で、20歳から60歳まで厚生年金に加入し、生涯の平均年収が800万円、65歳から年金を受給するとします。
この条件にて、厚生労働省の公的年金シミュレーターで試算すると、年間の年金額は約249万円（月額で約20万7500円）となります。
これは平均よりも高い水準で、「夫婦で月40万円」と比較すると、1人分としてはほぼ同程度の水準といえます。
パート年収100万円の妻の年金は？
次に、妻のケースです。年収100万円程度のパートで夫が会社員の場合、一般的には第3号被保険者として国民年金に加入しています。
この場合、もらえる年金は老齢基礎年金のみとなり、満額もらえる場合は年間約85万円（月額で約7万円）となります。
夫婦合計で両親の年金を超える？
ここまでを合計すると、次の通りです。
・夫：約249万円
・妻：約85万円
・合計：約334万円（月額約28万円）
つまり、今回の前提では、夫婦で受け取れる年金は月約28万円となり、両親の「月40万円」には届かない計算になります。この差は、厚生年金への加入期間や収入水準、共働きかどうかといった違いによるものです。
老後資金が足りない場合はどうする？
現役時代の収入が高くても、年金だけで両親と同じ水準に届かないケースは十分に考えられます。そのため、老後資金を準備するためには、現役時代からの備えが重要になります。例えば、NISAなどを活用した資産運用や、退職金の活用、支出の見直しなどが考えられます。
また、年金の受給開始年齢を繰り下げることで受給額を増やす方法もあります。働き方やライフスタイルに応じて、複数の選択肢を検討することが大切です。
まとめ
夫婦で月40万円の年金は、平均と比べてもかなり高い水準です。一方、年収800万円の会社員とパート年収100万円の夫婦では、将来の年金額は月額で約28万円程度となり、両親と同じ水準には届かない可能性があります。
年金額は、現役時代の収入や働き方によって大きく変わるため、「自分たちはどうなるのか」を早めに把握しておくことが重要です。老後に向けては、公的年金だけに頼るのではなく、資産形成や支出管理も含めた総合的な準備が必要だといえるでしょう。
出典
厚生労働省 令和6年度厚生年金保険・国民年金事業の概況
日本年金機構 老齢基礎年金の受給要件・支給開始時期・年金額
執筆者 : 三浦大幸
2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など
