事態の悪化は「時間との戦い」だった。天然ガス先物77%上昇から読み解くスタグフレーションへの道

モハP氏が「【世界経済情報】モハPチャンネル」にて、「【中東戦争】スタグフレーション懸念！天然ガス先物が一時77％上昇！債券市場では期待インフレ率上昇」を公開した。中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格の高騰と、スタグフレーションの懸念について詳細に解説している。

モハP氏はまず、オランダの天然ガス指標であるTTFが、攻撃前の対比で77％以上も急騰した事実に着目する。原油価格の上昇率を大きく上回る理由について、「天然ガスは各国が備蓄している量が少ないため」と指摘。「原油よりも天然ガスの方が先に底をつく可能性が高い」とし、事態の深刻さがより価格に反映されていると語った。

続いて、アメリカの債券市場における「ブレイクイーブン・インフレ率」の上昇に言及し、1年物が一時4％に達したことを挙げ、「インフレ懸念が高まってきている」と分析する。動画内ではトランプ大統領が作戦を「4週間程度」としていることにも触れ、戦闘が長期化すれば「エネルギーの価格がますます上昇し、期待インフレ率はますます上がっていく」と予測。中間選挙を控える中、物価高対策に苦慮する政権にとって厳しい状況になると論じた。

さらに動画後半では、第一生命経済研究所のデータを用い、原油価格上昇が日本経済に与える影響をシミュレーションした。原油価格が130ドルまで高騰した場合、経済成長率がマイナスに陥ると説明。2022年のウクライナ戦争時のヨーロッパの事例も引き合いに出し、「備蓄が底をつきて、モノが入ってこないという状況は想定していない」と警鐘を鳴らす。

最後にモハP氏は、戦闘が長引けば「スタグフレーションのリスクが懸念される事態になっていく」と結論づけ、「ここからは時間との戦い」と断言した。遠く離れた中東の争いが、世界のエネルギー供給と日本の経済成長を脅かすリアルな危機として迫っていることを学べる解説となっている。