メタプラネット株を巡る論争　BTC連動戦略と指標リスクを総整理

2025年7月3日 15時33分

AIライター自動執筆記事

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マネー・投資系 YouTube チャンネル「田端大学投資学部」の最新動画では、投資家の田端信太郎氏と番組アシスタントの中山氏が、注目の株式会社メタプラネットの株をめぐって激しく議論した。前回の配信で“ど素人”と揶揄された中山氏は、同社の IR・資本戦略ヘッドである奥野晋平氏から進められた解説動画を3本視聴して予習を終え、名誉挽回を期して議論に臨んでいる。

中山氏は、前回の放送後に X（旧Twitter）で「情弱」「ザコキャラ」といった言葉を投げつけられた体験を振り返り、自身の未熟さを痛感したと語る。一方、田端氏は「理解が浅いまま出演した姿勢が視聴者の批判を招いた」と指摘し、序盤から火花が散った。

議論の核心は、メタプラネットが新株予約権で調達した資金をビットコインの買い増しに充て、BPS（1株当たりのビットコイン保有量）やBTC Yield（希薄化後BPS成長率）を高めようとする戦略だ。中山氏は、このスキームを「投資家にとって魅力的」と説明するが、田端氏は「イオングループが米国産牛肉を安く仕入れるのと変わらない一般的な手法だ」と切り捨てる。ビットコインの長期上昇には期待しているものの、「この方法で保有量が必ず増えるわけではない」と冷静だ。

田端氏は、株式投資で重要なのは“変化率”だけでなく“絶対値”であると強調し、BTC Yieldのような数字が見かけの優位性を演出しかねないと警鐘を鳴らす。例として「濃度1％のカルピスを3％に濃くしても、1リットル300円なら割高なままだ」と説明し、数字のマジックに注意を促した。

さらに、同氏はメタプラネットの戦略がmNAV（市場純資産価値）を押し上げることで新規投資家を呼び込み、株価上昇のタイミングで既存株主が利益を確定できる“情弱ビジネス”になり得ると指摘。mNAVが1倍を下回れば買いを検討する余地はあるが、5倍に達した株をいまから買うのは危険だと断じ、高ボラティリティ銘柄への安易な投資を戒めた。

今回の動画は、派手な指標やキャッチコピーに隠れたリスクをあぶり出し、視聴者が自身の投資判断を客観的に見直すきっかけを提供している。数字に惑わされず、企業の戦略と投資家心理を読み解く重要性を再確認させる内容だ。