3月は11セクターのうち2セクターしか上昇しませんでした。2月は11セクターのうち6セクターが上昇、1月は10セクターが上昇しました。3月のパフォーマンスが最高となったのはエネルギーで3.75％上昇しました（年初来では9.30％上昇、2023年末比では11.83％上昇）。パフォーマンスが最低だったのは一般消費財で9.02％下落しました（同13.97％下落、同11.09％上昇）。

　3月は値下がり銘柄数が増加し、値上がり銘柄数を大きく上回りました。2月は値上がり銘柄数が248銘柄（平均上昇率は6.06％）だったのに対し、3月は154銘柄（同4.32％）となりました。3月に10％以上上昇した銘柄数は13銘柄（同12.74％）で、2月は40銘柄（同14.18％）でした。25％以上上昇した銘柄は、3月はゼロでしたが、2月は1銘柄でした。値下がり銘柄数は349銘柄（平均下落率は7.09％）で、2月は255銘柄（同7.45％）でした。3月は、85銘柄が10％以上下落しました（同14.54％）。2月は72銘柄（同15.69％）でした。25％下落した銘柄数は3月が2銘柄、2月は5銘柄でした。2024年通年では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を大幅に上回り、値上がり銘柄数が332銘柄（平均上昇率は28.17％）、値下がり銘柄数は169銘柄（平均下落率は16.07％）でした。

　トランプ政権が「米国解放の日」と呼ぶ4月2日と翌3日は、これまでに言及されてきた関税と相互関税が発動される可能性があるため、株式市場にとって極めて重要となるでしょう。これまでのところ、市場は繰り返される関税政策の変更にそのつど反応してきましたが、同時に市場関係者はこうした変更の大半を交渉過程の一場面と捉えています。しかし、少なくとも現時点では、当日になれば関税が実際に発動され、その影響が顕在化し始めるため、一部の産業では在庫状況の確認に着手することになるでしょう。しかしながら、市場がなお考えているように今後も交渉は続けられていくとみられます。

　関税の導入直後の影響と予想される大々的なマスコミ報道によって不透明感は増幅されるでしょうが、たとえ詳細が明らかにされなくても、より具体的な関税率（と政策）が6月までに確認できることを市場は期待しています。そうなれば企業は行動計画（生産量や雇用水準、設備投資の見直しやサプライチェーンの調整）の策定に取り掛かることができます。その時まで、市場ではパズルのピースにひとつひとつ反応していくような動きが続き、現状の活発な取引と高ボラティリティにも変化はみられないでしょう。

●インデックスの動き

　○3月に入っても大統領令や政策転換が次々と発表されました。関税（とそれに伴う経済への潜在的な影響）、インフレ、雇用、個人消費が市場にとっては重大な懸念材料となり、売りが売りを呼ぶ展開から値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を大幅に上回る中、相場は下落しました。新たな懸念材料として浮上したのは、イーロン・マスク氏が率いる政府効率化省（DOGE）による政府職員の削減計画であり、同様に米国企業の間でも（小売企業による業績の警告とともに）レイオフが増加しています。市場はこうした弱気材料に反応し（3月は5.75％下落）、年初来の騰落率はマイナスに転じ（4.59％の下落）、一時的に調整局面入りしました（3月13日の終値は5521.52で、2月19日に付けた終値での最高値6144.15から10.13％下落）。

　　⇒3月のS&P500指数は全面安の展開となり5.75％下落し（配当込みのトータルリターンはマイナス5.63％）、月の大半の期間で下落基調が続きました。2月は1.42％下落（同マイナス1.30％）、1月は全面高で2.70％上昇（同プラス2.78％）でした。