新iPhoneを買ってもいい人、買うと得する人！
しかし、iPhone 14シリーズの価格は数年前の水準に比べて高く、Apple オンラインショップでのキャリアフリー版の販売価格はiPhone 14が11万9800円から、iPhone 14 Plusは13万4800円から、iPhone 14 Proが14万9800円から、iPhone 14 Pro Maxが16万4800円から。
さて、この高価格の新iPhoneを買ってもいい人、買うと得する人を挙げてみよう。割高感のある価格設定は、カメラや耐久性を中心とした性能の大幅向上、半導体など製造コストの上昇、そして急激な円安にある。
買ってもいい人は、円高時に外貨預金に一定額以上を預けていて為替差益（外国為替相場の変動が元で発生する損益）で大幅なプラスになった人たちなどだ。現在のドル円相場（2022年9月9日現在、1ドル143.82円）を見て、まだまだ円安が進むと予想するなら手持ち資金を外貨預金に預け、これから為替差益の獲得を狙ってもいいが、これ以上の円安進行は日本経済にとって打撃となり、家計全体ではマイナスのほうが上回りそうだ。
2年前に各キャリアの下取りプログラム適用でiPhoneを購入した人も、いま使っているiPhoneを下取りに出してiPhone 14シリーズに買い替えると、1台分の実質負担は本来の半額〜3分の1程度になるのでこのタイミングで買い替えて損はない。
最後に、買うと得する人として、9月13日配信開始予定のiOS 16のサポート外となる旧機種、具体的には「iPhone 6s/6s Plus」「iPhone 7」「iPhone SE（第1世代）」のユーザーには、セキュリティや操作性の点から、今秋発売のiPhone 14シリーズ、せめて「iPhone SE（第3世代）」などiOS 16が利用可能な機種への買い替えを強くおすすめしたい。日々、改善のためのOSアップデートのあるスマートフォンは、扇風機のように壊れるまで使い続けられる家電ではないのだ。日本人のニーズを受けて「防水」と「FeliCa」に初めて対応したiPhone 7は2016年発売なので、1機種の利用期間は最長でも7〜8年とみておこう。
iPhone 14シリーズは、旧機種のOSサポート終了が追い風となって売れると記者は予想する。1ドル160〜180円と、さらなる円安進行によるApple製品全体の再値上げがあると予想するなら予約・購入は急ぐべきだろう。（BCN・嵯峨野 芙美）
