■次々にスクープを出しても部数下落に歯止めがかからない

出版界に衝撃が走った。

日本ABC協会(新聞・雑誌の実売部数を調査する第三者機関)が2018年1月から6月までの雑誌販売部数を発表したが、主だった週刊誌の部数が想定外のひどさだったのだ。

週刊文春は週刊誌1位の座を守ったが、33万5656部で、前年同期比90.13%。これは前任者の新谷学編集長がいた時だから、次々にスクープを発信しても、部数の下落に歯止めはかけられなかった。2位は週刊新潮。ここは前年同期比で101.64%と唯一部数を伸ばし25万1403部。

2018年10月31日、参議院本会議で、週刊文春が報じた「口利き」疑惑について陳謝する片山さつき地方創生担当相。(写真=時事通信フォト)

その次に異変が起きた。3位に週刊ポストが入ったのである。21万1336部で前年同期比97.24%。そのポストに抜かれたのが週刊現代である。前年同期比で79.15%、発行部数は20万9025部まで落ち込んだ。

現代はポストと並んで、老人健康雑誌に特化した誌面づくりを推し進めてきた。ポストにはその効果が出たようだが、反対に現代はポストに食われ、部数を急降下させてしまったのである。

■基本的な雑誌作りの編集方針に問題があるのではないか

フライデーは9万2112部で前年同期比73.06%と、こちらも大幅減である。現代、フライデーの発行元は講談社。基本的な雑誌作りの編集方針に問題があるのではないのか。

週刊プレイボーイが7万9675部で前年同期比は92.01%、週刊朝日が7万7451部で前年同期比は94.26%、サンデー毎日は4万3607部、同期比は86.25%。毎日はもはや同人誌の域である。

だいぶ前になるが、週刊読売が『読売ウイークリー』と誌名を変えたがうまくいかなかったとき、読売の幹部氏にこういったことがある。「週刊誌を新聞のおまけとして配ればいい。そうすれば一夜にして1000万部の週刊誌ができるではないか」。数は力。そうなれば広告も入る。優秀な新聞記者たちを編集部兼務にして書かせれば、原稿料や人件費はそれほどかからない。

その幹部氏はうなずいていたが、それから程なくして『読売ウイークリー』は休刊してしまった。

かつては国民雑誌といわれた月刊誌・文藝春秋も部数減が止まらず、23万8288部で前年同期比は96.54%。

前年同期比100%越えで目立つ雑誌はハルメクとレタスクラブで、ともに113%台。ハルメクは17万5972部、レタスクラブは16万6654部。ハルメクは50〜60代の女性がターゲットのオバサン雑誌であるが、この層へ向けた雑誌は好調のようだ。

■一般男性週刊誌はこのままではほとんどが休刊になる

宝島社のファッション誌群も好調である。市場占有率が27%で、8年連続トップのシェアを誇る。ABCに加盟している雑誌の実売合計が142万5100部と、これも39の出版社の中でトップ。

ここから見えてくるのは、一般男性週刊誌といわれるジャンルの部数減に歯止めがかからず、このままいけば遠からず、ほとんどが休刊になるということである。

ちなみに3年前の2015年1月から6月までの部数を見てみよう。週刊文春が41万6820部、週刊新潮が31万3328部、週刊現代が30万2036部、週刊ポストが21万8848部、フライデーが14万2497部である。

3年の間に、文春が約8万部、新潮が約6万部、現代が約10万部、ポストは約7000部、フライデーが約5万部落としたことになる。

このうち現代は、ニュースを追いかけるよりも、飲んではいけない薬、受けてはいけない手術、年金、相続、介護など、ターゲットを団塊世代の高齢者に絞り、老人向け情報や健康ものに特化してきた。一方、文春は、不倫、略奪愛、政治家とカネの問題など、数々のスクープを放ってきたが、そのどちらも大きく落ち込むという結果になったのである。

■「物真似雑誌」のほうが本家より売れるという時代

ABCを見るまで、現代、ポストの路線は比較的うまくいっているのではないかと、私は思っていた。なぜなら、このところ、文春、新潮、フライデーまでが、年金や相続をテーマにした特集を組むようになってきたからだ。

雑誌は「物真似OK」の世界だ。他社が出した雑誌が当たると、それをそっくり真似た雑誌を出すのは、非難されない。しかも、物真似雑誌のほうが本家より売れるという経験則が出版界にはある。

たとえば、平凡パンチの後に出た週刊プレイボーイ、ポパイの後に出たホットドッグプレス、フォーカスをそっくり真似たフライデーと挙げればきりがない。

女性誌でも同じである。有名なところではan・an(マガジンハウス)を真似たnon‐no(集英社)がそうだ。古いところでは、出版社が初めて出した週刊誌・週刊新潮が成功すると、文春、現代など雨後の筍のように各社同じような週刊誌を出した。現代から遅れること10年。現代の編集長経験者とスタッフを引き抜いて作ったのがポストだったが、あっという間に週刊誌の頂点に立ち、長い間トップに君臨してきた。

後発雑誌がなぜ売れるのか。本家のいいところをいただき、それに売れる要素をプラスするからである。いい例は、社会派写真週刊誌として創刊されたフォーカスに、芸能の要素を多く入れたフライデーだろう。

■いまの週刊誌の価格は「牛丼並盛」より高い

話を元へ戻そう。週刊誌が売れなくなった要因は、誌面が面白くないというだけではない。雑誌の買える場所が激減したのである。駅の売店キオスクは、新宿や渋谷、池袋など乗降客の多い駅には、ホームに2カ所ぐらいあったが、今は、探さなければ見つからないほど少なくなってしまった。

私の最寄りの中野駅でいえば、駅ナカのコンビニ「NewDays」は南口と北口の改札横にあるだけだ。週刊誌はレジの下で、かがまなくては取れない。しかも、現代とポストが重ねてあったりする。これでは、買ってもらわなくてもいいですといっているようなものだ。

雑誌販売で1割弱程度を占めるといわれるコンビニだが、最近ではテープで週刊誌をとめてあるから、立ち読みができない。以前は客寄せのために大きな役割を果たした週刊誌だったが、今その面影はない。

さらに、高くなりすぎたと、私は思う。文春、新潮は420円、ポストは430円、現代は460円である。来年は500円になるのではないだろうか。

私が愛してやまないすき家の牛丼は「並盛」が350円。今やほとんどのものが100均で間に合う時代に、読まなくても困らない(?)週刊誌が500円近いというのは、どう考えても「べらぼう」というしかない。

■「dマガジン」から文春の目玉記事が削除されはじめた

皆さんは「dマガジン」というサービズをご存じだろうか。月400円の会費で、200冊以上の雑誌が読めるサービスである。

週刊誌1位の文春はここでも人気なのだが、このところ“異変”が起きている。目玉の記事が載っていないのだ。先週発売号でいえば、トップの「強欲ゴーンvs.日産『離婚訴訟費用まで』」と、一番の売りものである「谷村新司(69)息子トイレ盗撮で家族離散の哀歌」が“削除”されているのだ。

今一つ、気になる動きがある。アマゾンが始めた「あわせ買い」というやり方だ。これまでは週刊誌1冊、文庫本1冊でも、配送料なしで持ってきてくれるのが、「Amazonプライム会員」の特典だった。だが、先日、健康雑誌(定価530円)を買おうとしたら、「あわせ買い対象商品」になっていたのだ。

ダイヤモンド・オンラインがこの事情を次のように解説している。

「『アマゾンが雑誌の売り方を変えるらしい』──。10月下旬、こんなうわさが出版業界を駆け巡った。それから程なくして各社に『雑誌取り扱いに関するお知らせ』と題した1枚の文書が送付される。内容は11月1日以降、アマゾンの『あわせ買い』対象となる雑誌の価格を、従来の定価432円(税込み)未満から定価972円(税込み)未満に引き上げるというものだった。

『販売減につながりかねない』。知らせを受けたある出版社の営業担当者は直感したという。あわせ買いは1回の注文が合計2000円(税込み)以上にならないと購入できない仕組みだ。あわせ買い自体は数年前からあり、単価の低い日用品や食品が主な対象だった。しかし複数を“買いだめ”することもある日用品や食品と違い、その都度『1冊買い』されることが多い雑誌の特性上、アマゾンという巨大チャンネルを通じてタイムリーに販売する機会が減ることの影響は計り知れない」(ダイヤモンド・オンライン「アマゾンの雑誌販売、「あわせ買い」拡大で出版社にさらなる打撃」2018年11月20日)

■かつては1000万部以上の週刊誌が山積みされていた

出版の要である流通にも変化が起き始めている。

「出版取次大手の日本出版販売とトーハンは19日、倉庫の共同利用など物流面の協業について検討を始めたと発表した。これまでも配送などで一部連携してきたが、出版不況や電子書籍の普及で『紙』の出版物の流通が減る中、計8割のシェアを持つ大手2社が物流網の維持に向け、より抜本的な事業効率化に取り組む」(朝日新聞デジタル「出版取次2社、物流協業検討 日販とトーハン」11月20日)

要は、これからは出版物だけではなく他のものも扱いますよ、という決別宣告である。無理もない。

「出版科学研究所の調べでは、出版物の販売額は1996年の2兆6564億円をピークに、2017年は1兆3701億円とほぼ半減した。今年3月期決算で日販は取次業が初の赤字に。トーハンも5年ぶりの赤字だった」(同)

かつて大量の部数が出る週刊誌は、流通はもちろん、書店でもドル箱で、発売日には駅の売店や書店の一番前に山積みされたものだった。

■週刊誌にはこれまで2度、危機があった

『出版データブック1945→2000』(出版ニュース社)によると、各週刊誌の部数のピークは新潮が1986年の61万2652部、文春が1993年の75万6902部、現代が1999年の74万4224部、ポストが1986年の86万1353部である。これは実売部数だから、印刷部数はこの2割増しと考えればいいだろう。

月曜日に現代とポストで200万部。正月合併号では300万部以上が流通に乗り全国へばらまかれた。木曜日には文春と新潮で200万部。金曜日にはフライデーとフォーカスで400万部。

現在は現代、ポスト、新潮、文春、フライデーを全部合わせても150万部(印刷部数)程度であろう。

私は現代しかやったことがないが、少なくとも週刊誌にはこれまで2度、危機があった。一度目はバブル崩壊後の1992年で、文春以外(当時、フライデーとフォーカスはABCに加盟していない)は部数を落とした。

一番影響を受けたのが、サラリーマン雑誌と謳っていた現代だった。私が引き受けるとき、当時の社長から、あなたでダメだったら休刊することも考えてくださいといわれた。当時の実売部数は51万306部である。これだけ出ていても赤字は3億円にもなると聞かされた。

私は5年半にわたって編集長を務め、幸い部数は急増して休刊することはなかったが、50万部を切っていれば休刊ということもあり得ただろう。

■現代とフライデーは、これまで休刊の話が何度も出ている

2度目は新潮が2009年2月5日号から始めた、「朝日新聞阪神支局襲撃事件の実行犯の手記」が、大誤報だったと騒ぎになった時である。

週刊誌に残っていたわずかな信頼を地に落とし、週刊誌不要論が巻き起こった。このままでは週刊誌が消える。危機だと感じた私は、上智大学で、週刊誌のこれまでやってきた成果や、役割についてのシンポジウムを開き、「週刊誌を死なせてもいいのか」と訴えた。

かろうじて週刊誌は残ったが、部数減は止まらなかった。そして3度目の危機が今目の前にある。

文春、新潮は社名のついた週刊誌だから、簡単には潰せない。ポストも小学館唯一の看板雑誌だから同様であろう。簡単にといっては語弊があるが、現代とフライデーは、これまでも休刊の話が何度も出ているから、講談社はあっという間に潰してしまうかもしれない。

■新聞やテレビにできないことをやるしかない

私は、講談社にいる時から、フライデーは紙を止めて、すべてのコンテンツをデジタル化したほうがいいといい続けてきた。それしか生き残る道はないだろう。

では現代はどうか。いまさら「イロ・カネ・出世」路線へは戻れまい。ヘア・ヌードグラビアもネットには勝てない。今のジジ向けSEXと病・年金・相続・介護でいくなら、週刊誌である必要はない。『月刊現代』として出直したほうがいい。

きついいい方になるが、現代に残された選択肢はすこぶる少ない。

考えられるのは、小説やノンフィクションの本数を増やし、単行本の受け皿として機能させることだ。再開、休載を繰り返す作家や、お色気小説をやめ(私は漫画もやめたほうがいいと思うが)、力のある作家や、ノンフィクション・ライターを起用する。半年連載すれば本になるから、単行本も編集部で出版することを認めてもらえば、かなりの実入りになる。会社に週刊誌の存在意義を見せつけるのだ。

その次は、週刊誌の原点に立ち返ることだろう。週刊誌は新聞やテレビにできないことをやる。これしかない。

そうはいってもネタがなかなか見つからないと嘆く編集者がいる。バカをいうな。週刊朝日を100万部にした名編集長・扇谷正造氏は、こういっていた。「死亡記事の見直しを」(松浦総三著『週刊誌を斬る』より)。理由は、これほど厳粛なニュースはない。記事の大小はその時代の平均的な価値判断の基準を示している。そして、その人に関する最後のニュースである。

■ネットを一日中眺めていても面白いネタは取れない

文藝春秋社の名編集長だった田中健五氏も、「ニュースなんて僕らの周りにいくらでも転がっている。それを今の編集者は見ようとしない」と、私にいった。

週刊新潮創刊の時、「人間の興味は金銭欲、色欲、権力欲。これを扱えば売れる」と喝破したのは齋藤十一氏であった。それは今も変わらない。

ネットを一日中眺めていても面白いネタなど取れはしない。最大の情報源は今も昔も人間である。

現代やポストは、木曜日校了で発売は月曜日である。したがって生ネタを入れにくいというネックがあるが、そこから企画ものスクープという手法を考え出したのだ。

昔、私がやった「早稲田大学の凋落」しかり、「ヘア・ヌード」、福島第一原発事故の後、放射能の危険性を訴え続けた記事、先日やっていた「飲んではいけない薬、受けてはいけない手術」もその流れに入ると思う。

■「弱きをくじき強きを助ける記事が多すぎる」

多くの週刊誌を読んで評論していた松浦氏は、1978年に週刊誌がじり貧になっているとして、その理由をこう書いている。

第一にタブーが多すぎる。タブーに挑戦するといっているのに、時の政府批判や天皇制を批判せず、やったのは共産党批判だけ。

第二に、弱きをくじき強きを助ける記事が多すぎる。

第三に、政府と財界にがんじがらめになっていて、週刊誌本来の庶民性やゲリラ・ジャーナリズムを喪失している。

そのほかにも、編集者の給料が高すぎると指摘している。このことは、今の週刊誌にも当てはまるはずだ。

現代の20万部は危険水域である。昔のような70万、80万部というのは望めないにしても、講談社という大出版社の出す週刊誌として30万部は欲しい。現代と付くのが、小説現代、夕刊紙の日刊ゲンダイとウェブメディアの現代ビジネスだけになっていいのか。OBの一人として奮起を促したい。

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元木 昌彦(もとき・まさひこ)
ジャーナリスト
1945年生まれ。講談社で『フライデー』『週刊現代』『Web現代』の編集長を歴任する。上智大学、明治学院大学などでマスコミ論を講義。主な著書に『編集者の学校』(講談社編著)『編集者の教室』(徳間書店)『週刊誌は死なず』(朝日新聞出版)『「週刊現代」編集長戦記』(イーストプレス)などがある。

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(ジャーナリスト 元木 昌彦 写真=時事通信フォト)