夏の甲子園代表校選び「格差7倍」の異様
■サッカーW杯の裏で、高校スポーツの「不公平な競争」
サッカーワールドカップ（W杯）ロシア大会が始まった。決勝が行われる7月16日まで熱戦が繰り広げられるが、この時期、日本国内でも夏恒例のイベントがある。高校スポーツの地区予選だ。野球であれば「夏の甲子園」、陸上であれば全国高校総体（インターハイ）の地区予選が全国で行われている。
大学受験を控える3年生にとっては、「敗退＝引退」となるケースがほとんど。1日でも長く仲間たちと戦いたい。そんな感情を抱きながら、部活動に励んでいることだろう。しかし、こんな「現実」を突きつけられたら納得できるだろうか。
189分の1＝甲子園出場＝25分の1
これは昨夏の高校野球の地区予選における「神奈川県」と「鳥取県」の甲子園に行ける確率を示した“数式”だ。出場校の数は、片や189校、片や25校。その格差は実に7.56倍にもかかわらず、現実にはこれは「イコール関係」にある。
▼甲子園出場、神奈川は189分の1、鳥取は25分の1
高校野球を代表とする高校スポーツにおける代表校・選手選びの「地域格差」（倍率）は以前からしばしば指摘されている。昨夏の甲子園出場をかけた地区予選で、参加校の多い地区と少ない地区を確認してみよう。
【参加校の多い地区】
（1）神奈川 189校
（2）愛知 188校
（3）大阪 176校
（4）千葉 168校
（5）兵庫 162校
【参加校の少ない地区】
（1）鳥取 25校
（2）高知 28校
（3）福井 30校
（4）徳島 31校
（5）山梨 36校
いずれの地区も甲子園出場の地区代表になれるのは1校だけだ。2018年夏は第100回記念大会ということで、甲子園の出場枠が史上最多の「56校」になる。もともと2校が代表となる北海道（北・南）と東京（東・西）に加え、今回、参加数が多い埼玉、千葉、神奈川、愛知、大阪、兵庫、福岡の7府県も、エリアを2つにわけてそれぞれの1位のチームが出場できる。
とはいえ、2校出場は、今回の記念大会の限定措置では抜本的な“格差”是正はされない。また、前出の神奈川の場合、決勝まで勝ち抜くには通常、初戦（シード校の場合は1回戦は免除）から7〜8連勝しないといけないのに対して、鳥取は4連勝で甲子園の切符をつかむことができる。全国屈指の激戦区・神奈川は、鳥取の2倍の労力がかかることになる。甲子園に行きやすい地区と難しい地区があるのは誰が見ても明白だ。
■「全員関西弁」の甲子園・熊本県代表校の意味
そこから生まれる“歪み”はさまざまなところに噴出している。
例えば、「野球留学」だ。「甲子園に出場したい」という思いから、激戦区の優秀な選手たちが比較的出場しやすい地区の名門校へ“流出”している。
よく知られたところでは、現在、米大リーグのシカゴ・カブス投手、ダルビッシュ有は大阪出身で東北高校（宮城）へ進学した。また、ニューヨーク・ヤンキース投手の田中将大と東京読売ジャイアンツ選手の坂本勇人は同じ兵庫（ふたりは同じ少年野球チームに所属していた）の出身で、田中は駒澤大学附属苫小牧高校（北海道）へ、坂本は光星学院高校（青森）へ進学している。「関西弁」を話すこの3人は、いずれも甲子園出場を果たして、日本のプロ球団からドラフト1位で指名されている。「野球留学」の成功例だろう。
この野球留学、アスリートとして成長するために、より良い指導者・環境を求めての進学ならいい。だが、甲子園に出られる確率が高いという理由での越境入学になると多くの“犠牲”をはらむ可能性がある。
▼チームに地元生まれ・育ちの選手がいない「不思議」
まず、自宅通学ではないので、寮費など保護者の経済的負担が重くなる。学校側が負担する場合もあるが、その他もろもろの生活費はバカにならないだろう。また、期待され野球留学したものの、甲子園に行けなかった場合、実家から遠く離れた場所にいる選手はどんな気持ちになるか。周囲からどんな目で見られるのか。全員がダルビッシュや田中のように結果を出し、輝けるとは限らない。むしろ、成功できないケースのほうが多いのだから。
そして、仮に甲子園に出場できたとしても、代表校にその地区出身の選手がほとんどいないという問題もある。2016年の熊本大会を勝ち抜いて甲子園に出場した秀岳館高校は、ベンチ入り18名すべてが熊本県以外の中学出身（主に大阪）だった。こうなってくると、結果的に該当地区で生まれ育った選手たちの「甲子園出場」という夢を摘んでしまうことになる。
もし、甲子園予選の格差が是正されれば、こういう事態にはならないはずだ。
■陸上のインターハイを巡る「不公平」な選び方
野球だけでなく、サッカー、バスケットボール、バレーボールなどのチーム競技は各都道府県に1校（出場校の多い都道府県は2校という競技もある）が全国大会に進めるというケースがほとんどだ。野球ほど国内留学の数は多くないものの、各都道府県によって、全国大会への“難易度”は大きく異なる。
例えば、陸上競技だ。陸上競技はラウンド制をとっているが、これも格差が小さくないのだ。ある県の場合、各大会（1：学校周辺の支部大会→2：県の大会→3：県が属する地区大会）で6位以内に入ると、次の大会に進むことができる。参加選手の少ない県は、支部大会（上記1）がなく、いきなり県大会（上記2）という状況で、さらに県大会のレベル差も大きい。
雑誌『月刊陸上競技』が都道府県大会（上記2）、地区大会（上記3）における「突破記録（過去3年間のボーダーライン最高）」を調べて掲載している。それを見ると、レベルの差がよくわかる。
例えば、「男子400m」。都道府県大会（上記2）での最高タイムは千葉の48秒25（ワーストは徳島の51秒84）だった。この都道府県大会で上位に入った選手が出場する、上記3の地区大会（全国を11ブロックに分けた大会／北海道、東北、北関東、南関東、北信越、東海、近畿、中国、四国、南九州、北九州）で、千葉の最高タイムを上回った地区大会は、千葉が含まれる南関東（48秒16）だけで、その他の地区はすべて下回っている。
つまり、千葉県内の大会で6位以内に入れなかった選手でも、もし南関東以外の都道府県の大会に出場できたら、その大会を余裕で突破して、地区大会でも6位以内（一部種目は上位３〜４名）に入り、全国大会であるインターハイの舞台を踏むことができた可能性もあるわけだ。
▼一見「平等」だが、選手は不公平だと感じている
陸上競技の場合、種目のバラつきはあるものの、南関東と近畿のレベルが高い。反対に競技人口の少ない北海道、中国、四国といったところはレベルが低くなる。それにもかかわらず、全国大会（インターハイ）の参加資格は各地区の上位6名に与えられているのだ。インターハイへは「各地区の上位6名」と、一見「平等」に扱われているように見えるが、選手の立場からすれば、とても「公平」とは思えない。
筆者は高校時代、5000mと3000m障害で愛知県大会を突破したものの、東海大会で落選した。顧問の先生が、箱根駅伝常連の大学に「スポーツ推薦」での入学の可否を問い合わせてくれたが、全国大会の出場経験がなかったこともあり、すべて断られた。もし長距離の弱い地区だったら、インターハイに出場できて、箱根駅伝常連校のスポーツ推薦が得られたかもしれない。
■高校スポーツは出場校・者選びをサッカーW杯に学べ
全国大会に出場できるかどうかは、その後の人生に関わってくる可能性がある。
部活動に励む生徒は、受験勉強が一般の学生に比べ遅れがちだが、全国大会に出場することで、スポーツ推薦、自己推薦、AO入試など、部活動を評価されることで、大学進学のチャンスが出てくる。これはラッキーなケースだ。
しかし、その後もうまくいくとは限らない。本当の実力はそれほどではないのに生まれ育った都道府県や地区のレベルが高くなかったおかげでたまたま全国大会に出場できた選手が、大学へのスポーツ推薦枠などを得たとしても、結局、大学ではついていけずダメになる選手もいる。
逆のケースでは、高校時代に才能と実力がありながらも、全国大会に進めなかったために、競技の継続をあきらめてしまう選手もいる。もし大学へ進学できたら、さらに成長を遂げていた可能性があったのに。そういうアンラッキーなケースは枚挙にいとまがない。
では、どうしたらいいのか。
▼サッカーW杯の出場国選びが「グローバル・スタンダード」
ヒントは今開催中のサッカーW杯にあるのではないか。W杯は各大陸別で予選が行われる。現行は32の出場枠で、2026年大会からは48チームが出場できる。以下が2026年ワールドカップの各大陸別出場可能枠だ。
・アフリカ 9カ国（現在5カ国）
・アジア 8カ国（現在4.5カ国）
・ヨーロッパ 16カ国（現在13カ国）
・北中米カリブ海 6カ国（現在3.5カ国）
・オセアニア 1カ国（現在0.5カ国）
・南米 6カ国（現在4.5カ国）
甲子園のように各ブロックの代表数は平等ではない。FIFA（国際サッカー連盟）が各大陸のレベルや参加チーム数などを判断して、出場枠の数を多くしたり少なくしたりしているからだ。
陸上競技の場合、オリンピックや世界選手権に出場するには、「出場枠」以前に選手個人が参加標準記録を突破しなければいけない。日本勢にとっては誰も参加できない種目がたくさんあるほど、ハイレベルな基準になっている。今後は「ワールドランキング制度」（各地の大会で記録した順位をポイント化）が導入されることになり、世界大会への参加基準は、より明確なものになってくるだろう。
歪んだかたちになっている日本の高校スポーツ界も、サッカーW杯を筆頭とする「グローバル・スタンダード」に合わせて、全国大会への出場権を「公平」なものにしていかなければならないのではないか。
■優先すべきはファンではない、選手の将来だ
筆者は中学、高校、大学、シニアと各世代の全国大会を取材してきたが、高校生の大会が選手たちの「熱量」が一番高いと感じている。部活動が活発で、全国大会がヒートアップするからこそ、日本はジュニア世代のレベルも高い。
例えば、今から8年前の2010年の陸上競技の世界ジュニア選手権（現・U20世界選手権）。日本勢は男女の個人種目で大きな成果を上げた。
金メダル1つ（男子200mの飯塚翔太）
銀メダル2つ（男子400mハードルの安部孝駿、同やり投げのディーン元気）
銅メダル3つ（男子走り高跳びの戸邉直人、女子400mハードルの三木汐莉、同1万m競歩の岡田久美子）
彼らの多くは現在も日本の主力級で活躍しているが、その後のシニアの世界大会ではメダルどころか、入賞ラインにも届いていない。なぜか。日本勢の伸び率よりも、他国の伸び率のほうが高いため、逆転されてしまうからだ。
▼「アスリート・ファースト」の精神が日本のスポーツを盛り上げる
スポーツ大国、アメリカのハイスクールにも部活はあるが、全国規模の大会はほとんどない。大半は州大会が頂点で、あとは近隣の州を制した高校と戦うことがある程度だという。アメリカは国土が広いという理由もあるだろうが、日本に当てはめると関東大会、近畿大会、東海大会のような地区大会で終わりだ。
スポーツ庁は部活動のガイドラインを設定しており、その中には、「多くの大会に参加することが生徒の負担とならないよう大会の統廃合を進める」という項目もある。移動や宿泊に負担のかかる全国大会（甲子園やインターハイにあたる大会）は縮小して、もっと地区大会（例・関東大会、東北大会、関西大会など）を活性化するのがいいのではないだろうか。
47都道府県から代表校が出ないと寂しいという甲子園ファンもいるだろう。しかし、優先すべきは選手たちである。「アスリート・ファースト」の精神で、彼らの将来性を大切にすることは高校スポーツ界の発展のみならず、日本のスポーツを盛り上げることにもなると考えている。
（スポーツライター 酒井 政人 写真＝iStock.com）
