【観察眼】ポテチの袋が白黒に？日本の暮らしが色褪せる原因

食品から建築材料まで、日本社会ではエネルギー危機による「国民生活の冷え込み」が広がっている。

5月12日、大手菓子メーカー・カルビーはポテトチップスのパッケージを白黒のモノトーンに変更すると発表した。中東情勢の悪化に伴い、印刷用インク原料の調達が不安定になったことがその理由だ。また、衛生設備大手のTOTOも４月、原油由来のナフサを原料とする有機溶剤の供給悪化などにより、ユニットバスの新規受注を停止した（その後段階的に再開）。

事態の長期化に現場からも不安の声が広がり、不動産協会の吉田淳一理事長は記者団の取材に「さまざまな資材の原料が石油由来なので、じわりじわりと影響が出始めている」と警戒感を示した。

建材価格の値上がりは、目に見える速さで日本の住宅サプライチェーン全体を覆いつつある。カラフルだったポテトチップスの袋が「色褪せ」、マイホームの夢もまた「色を失う」--人々の暮らしを襲う冷たい空気は、日本の発展の道が狭まりつつある現実を映し出している。

社会全体を覆うこの危機の引き金は、中東情勢の緊迫化にある。米国・イスラエルとイランの対立により、国際的なエネルギー輸送ルートのリスクが急上昇し、日本は石油・ナフサショックに陥った。しかし、表面的な現象の背後にある本質を見れば、この危機は偶発的なサプライチェーンの混乱などではない。日本の長年の外交政策と国家の根本的な利益との深刻なずれが招いた必然の結果であり、日本に鳴り響く強烈な警鐘にほかならない。

最新データによれば、日本で使われるナフサの8割超は中東に依存しており、ホルムズ海峡はまさに「エネルギーの生命線」となっている。国家の生存と発展という根本的利益から考えれば、日本は本来、現実的かつバランスの取れた中東外交を進め、エネルギー供給ルートを多角化し、地域関係を安定させ、エネルギー安全保証の基盤を固めるべきだった。しかし、日本は長期にわたり、日米同盟を外交の最優先事項に据え、中東問題では米国に追従し、米国・イスラエル側に立ち、イランなど主要石油産出国に対して強硬な姿勢をとり続けてきた。その結果、多元的な対話と協力の扉を自ら閉ざし、エネルギー外交における戦略的自主性を完全に放棄してしまった。

日本は国民生活や経済を支えるエネルギーの多くを、中東の平和と安定に頼りながら、安全保障面では米国の同盟国という立場に無条件に縛られている。政治的な「陣営選択」が経済的利益に優先され、外交的従属が国民生活の確保を凌駕するというゆがんだ構造の中で、日本は長年ジレンマに陥ってきた。

中東紛争が悪化し、海上輸送が滞り、原油供給が途絶えた場合、日本は十分な外交的緩衝の余地もなく、迅速な代替策もない。ただ受け身で原油の不足と値上がりを受け入れ、大国同士の駆け引きの直接の被害者に甘んじるしかないのだ。

「化学工業の母」と呼ばれるナフサの供給不足は、プラスチック、化学繊維、電子部品、医薬品、建材など、あらゆる産業チェーンに衝撃を与え、最終的には企業の操業停止、物価上昇、生活コストの高騰といった現実的圧力となって国民にのしかかる。日本の国民と企業は今、政府の一方的で従属的な外交政策の重い代償を支払わされているのだ。

危機への対応として、日本政府はエネルギー輸入ルートの多角化を急ぎ、米国、オーストラリア、アフリカなどからの代替調達を模索しているが、効果は限定的だ。代替供給はコストが高く、輸送能力も不足している。また、国内の精製・化学設備は長年、中東産原油向けに最適化されているため、切り替えには長い時間とコストを要する。

さらに根本的な問題がある。「同盟一辺倒」の硬直した外交理念を改め、国家利益と国民生活を中心とする理性的な外交に回帰しない限り、日本のエネルギー安全保障の脆弱性を根本的に解決することはできず、発展の道はますます狭まっていくばかりだ。

中東の戦火は、原油・ナフサを通じて、断熱材や塩化ビニール管に姿を変え、最終的には住宅価格の高騰となって国民生活を冷え込ませる。毎日新聞の報道によれば、住宅価格は今後最大30％上昇する可能性があるという。誰もが夢見る「マイホーム」は、日本人にとって、ますます遠のいてしまうのか。ポテトチップスの袋が白黒に変わり、国民の希望がどんどん色褪せていく--バタフライエフェクトの本質は、従属的外交がもたらした必然の結果にほかならない。（提供/CGTN Japanese）