「なぜ日本人はすぐ売るのか！」投信の平均保有期間“たった2.7年”の衝撃、資産運用アドバイザーが行動経済学で暴く根本原因

資産運用アドバイザーのガーコ氏が、自身のYouTubeチャンネルで「最新調査！投信平均保有期間、たったの2.7年間が話題です。」と題した動画を公開。日本の投資信託の平均保有期間がわずか2.7年というデータを基に、多くの投資家が短期的な値動きに振り回されてしまう背景を、行動経済学の観点から鋭く分析した。

ガーコ氏はまず、日経新聞が2026年2月に発表した「投資信託の平均保有期間が2.72年」という衝撃的なデータを提示。長期投資を志す人が多い一方で、なぜ多くの人が短期で手放してしまうのかという問題提起から議論をスタートさせた。

同氏は、多くの投資家が陥りがちな3つの心理的な「罠」を、具体的な事例を挙げて解説。一つ目は「上がったら欲しくなる」罠としてゴールド投資の事例を紹介した。2025年に価格が約65%も高騰してから多くの投資家が飛びついたが、それ以前は「利息もつかない」と人気がなかった事実を指摘。これは「ハーディング効果」と呼ばれる群集心理が働いていると分析する。

二つ目は「上がらないと捨てたくなる」罠として、高配当株ETF「SCHD」の事例を挙げた。2024年には「配当ももらえて、値上がりも期待できる」と人気を集めたが、S&P500などに比べてパフォーマンスが伸び悩むと、多くの投資家が失望して手放した。これは、最初の過度な期待が基準点となる「アンカリング効果」によるものだと説明した。

三つ目は「人気のテーマが冷める苦しさ」の罠としてインド株の事例に言及。2024年にブームとなったが、その後の下落局面で「もう耐えられない」と売却する人が出た。これは直近の出来事を過大評価してしまう「リセンシーバイアス」が原因であり、悪いニュースばかりが目につき、成長ストーリーが空虚に感じてしまう心理を解説した。

これらの行動についてガーコ氏は「意志の弱さではなく、人間の脳の構造がそうさせている」と断言。利益を得る喜びよりも、損失を被る苦痛を約2倍大きく感じる「プロスペクト理論」が根底にあると指摘する。その上で、「目移りしない人が強いのではなく、目移りしても自分の方針に戻ってこられる人が最後は強い」と語り、投資を始める前にその資産がポートフォリオの中で「どんな役割を担うのか」を明確に定め、短期的な値動きに一喜一憂しないことの重要性を説いた。