茂木健一郎が提案する人工知能が社会に開かれるための条件

脳科学者の茂木健一郎氏が自身のYouTubeチャンネルで「人工知能が社会に受け入れられるために必要なこと。」を公開した。動画では、OpenAIのCEOであるサム・アルトマン氏の自宅が襲撃された事件を背景に、AI開発が抱える構造的な問題点と、社会への受容に向けた提言を語っている。

動画の冒頭で茂木氏は、アルトマン氏の自宅が火炎瓶や銃撃で襲撃された事件に触れ、「本当にこういうことは良くないですよね」と懸念を表明。社会に模倣犯が現れることへの危機感を示した。

続いて茂木氏は、現在のAI開発が「ごく一部の方々でやられていることも事実」と指摘する。AIの開発にはデータセンターやGPUといった莫大なリソースと圧倒的な才能の集積が必要であり、個人はもちろん日本全体の規模でも参入障壁が高く、「スケールが大きすぎる」と語った。

さらに、ノーベル経済学賞を受賞したダロン・アセモグル氏の言葉を引用し、現在のAI経済に対する人々の不安を分析する。AIが人々に恩恵をもたらす「インクルーシブ（包摂的）」なものになるか、あるいは仕事や賃金を奪う「エクストラクティブ（収奪的）」なものになるのか。後者への恐怖が社会に蔓延する一方で、一部のAI開発者たちは潤っているという「非対称性」が存在しており、これが人々の反発を生む要因になっていると論じた。

今後のAI社会に向けて茂木氏は、開発自体は当面エリート主導が続くと予測しつつも、AIのあり方に関する議論は「一部の方々だけが決めていくものではなくて、みんなで参加して少しでもいい形にしていく」ことの重要性を強調。世の中の不安を払拭するためにはAIに関する議論を広げ、解放していく必要があると熱弁した。自身のYouTube活動もその「ごくごく小さな試みのつもりでおります」と述べ、社会全体でAIをよりインクルーシブなものに育てていくよう呼びかけて動画を締めくくった。