不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が需要の壁を公開！『駅までの距離が遠い物件ほどチャンスが転がっている！？不動産投資の物件選びで気になる「駅徒歩」の基準について解説します！』

『駅までの距離が遠い物件ほどチャンスが転がっている！？不動産投資の物件選びで気になる「駅徒歩」の基準について解説します！』不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が、この問いを軸に物件選びの実態を掘り下げる。

不動産投資を始めたばかりの段階では、「駅から近い物件でなければ危険だ」という固定観念を持ちがちだ。しかし木村氏は、その認識が投資機会を狭めている可能性を指摘する。まず押さえておくべきは、不動産広告における「駅徒歩」表示のルールだ。

広告上では80メートルを1分として換算するため、徒歩10分は800メートル、徒歩15分は1,200メートルに相当する。しかし、信号待ちや踏切、改札からホームまでの距離、坂道といった要素は一切考慮されていない。広告の数字を鵜呑みにせず、実際に現地を歩いて体感時間を確認することが、投資判断の出発点となる。

次に重要なのが「需要の壁」という概念だ。賃貸を探す入居者は検索条件として「徒歩5分以内」「徒歩10分以内」といった区切りを使う。この閾値を超えると検索結果に表示されにくくなり、入居付けの難易度が上がる。一方でシングル向けか、ファミリー向けかによっても基準は大きく異なり、車社会のエリアでは駐車場の有無が駅距離を上回る判断軸になることも多い。

こうした需要構造を理解したうえで見えてくるのが、駅から遠い物件の可能性だ。駅近物件は資産価値が下がりにくい反面、価格が高く利回りは低くなりやすい。一方、駅から離れるほど取得価格は下がる傾向があり、条件次第で利回りが大幅に改善するケースがある。バス停が近接している、周辺に大学や工場などの安定した雇用地がある、といった条件が揃えば、駅距離が遠くても安定した需要を確保できる。

ただし、遠距離物件への挑戦にはスキルが前提となる。空室対策や入居付けの実務能力があってこそ、高利回り物件は収益資産として機能する。低コストでの印象改善や、周辺の生活利便性を入居者目線で整理・発信する取り組みが、競合物件との差別化につながる。

物件選びで「駅徒歩」を切り捨て基準にするのではなく、周辺環境・需要構造・取得価格・自身のスキルを総合的に判断する視点が、投資の質を左右する。