市場はどう動く？過去の紛争から見える株価のパターンを徹底解説します！

投資アドバイザーの鳥海翔氏が、YouTubeチャンネル「鳥海翔の騙されない金融学」で「市場はどう動く？過去の紛争から見える株価のパターンを徹底解説します！」と題した動画を公開。アメリカによるイラン攻撃のニュースを切り口に、その背景にある複雑な歴史的経緯と、今後の経済や私たちの生活に与える影響について解説した。

動画の冒頭で鳥海氏は、2026年2月28日にアメリカがイランを攻撃したというニュースに触れ、この対立の根源を理解するには中東の歴史を遡る必要があると指摘する。鳥海氏によると、中東には主にイラン人（ペルシャ人）、アラブ人、ユダヤ人、トルコ人という4つの民族が存在し、「これは日本人、韓国人、中国人、台湾人くらい違う」と説明。これらの民族は歴史的経緯から「基本的にみんな仲が悪い」状態にあるという。

鳥海氏はまず、各民族の歴史を解説。イラン人はかつて巨大なペルシャ帝国を築いた「中東のエリート」であり、高いプライドを持つ。一方、アラブ人はもともと砂漠の遊牧民だったが、ムハンマドが起こしたイスラム教の拡大と共に勢力を伸ばした。しかし、同じイスラム教でもアラブ人はスンニ派、イラン人はシーア派と宗派が分かれ、対立が生まれる。

さらに、第二次世界大戦後、アメリカの後押しでイスラエルが建国されると、元々その土地に住んでいたアラブ人との間で「中東戦争」が勃発。また、かつて親米国家だったイランでは、国民の貧困を背景に反米感情が高まり、1979年のイラン革命によって反米・反イスラエルのイスラム教国家が誕生した。鳥海氏は、当時の国民感情を「悪いのは誰だ！？アメリカだ！」という言葉で表現した。

このような複雑な対立構造の中、今回アメリカがイランを直接攻撃した。鳥海氏は、イランが本気で戦争をする気はなく、国民へのメンツを保つための「ポーズ」として報復攻撃を行ったという裏側を明かす。結果として、米・イラン双方のメンツが立った形で事態は一旦収束に向かったように見える。

しかし、鳥海氏は「戦争がいつまで続くのか？」という点について、イラン経済がすでにボロボロであることや、アメリカも早期終結を望んでいることから、長期化は考えにくいとしながらも、イランの最高指導者ハメネイ師が死亡したことで「どうやって終わらせるの？」という新たな問題が浮上したと指摘。戦争の終結が不透明になったと解説した。

最後に、鳥海氏は今後の経済への影響について言及。最も現実的な影響としてホルムズ海峡の封鎖リスクを挙げ、日本の原油輸入の90%が経由する同海峡が封鎖されれば、「ガソリン代が値上がり」し、次いで電気・ガス代、最終的には物価全体の上昇につながると予測。このような状況下で投資家が取るべき行動として、短期的な株価の変動に一喜一憂せず、「目線は常に10年後」という長期的な視点を持つことの重要性を説き、動画を締めくくった。