脱・税理士の菅原氏が喝！「損益分岐点より人数×1000万」で全てが整う『9割の経営者が気づいていない！？売上よりも重要な〇〇を教えます！』

『9割の経営者が気づいていない！？売上よりも重要な〇〇を教えます！』にて、脱・税理士の菅原氏が「業種別1人当たり売上高」の盲点と、経営が本当に見るべき指標を断定口調で切り込んだ。

冒頭で菅原氏は、「固定費が動けば損益分岐点売上高も動く。ややこしい話は捨てて、人数×1,000万の粗利益を稼げばいい」と述べ、視聴者から寄せられた「業種別で社員1人当たりの損益分岐点は？」という問いに応えつつ、「1人当たりの売上高」という数字崇拝に距離を置く立場を明確にした。

中盤では、損益分岐点＝利益0になる売上という原則を土台に、固定費・原価率・粗利率の関係を分解。飲食業（原価率30％想定）なら10人編成で総売上約1億4,286万円→1人当たり約1,428万円、原価ゼロ寄りのコンサルなら総売上1億円→1人当たり1,000万円、粗利率が薄い卸売（原価率90％）では総売上10億円→1人当たり1億円が損益分岐点になる、と幅の出方を示した。加えて、人件費等の固定費を変えると同じ業種でも数値が跳ねることを具体例で提示し、「平均値で語る業界比較は当てにならない」と一刀両断した。

結論は明快だ。業界差・固定費差・外注有無に振り回されるくらいなら、「従業員数×1,000万円の粗利益」を共通目標に置き、自社の粗利率で割り戻して売上目標に変換すればよい。人数と粗利益という2軸に集約すれば、経営判断は一気にシンプルになる。

なお、動画ではラーメン店や動画制作、卸売など複数ケースで「どこがボトルネックになるか」「固定費と人数がどう効くか」を実数で確認している。各パターンの当てはめ方や割り戻しの勘所は、画面の図解つきでテンポよくたどれる。数式に苦手意識がある人ほど、計算の流れを追うと腹落ちするはずだ。

より具体的な数表と算定プロセス、固定費をいじった場合の目標の動き方は、動画内のケーススタディが参考になる。今回の動画は、中小企業の目標設計やKPIの選別に悩む経営者・管理職にとっても多くの示唆を与える内容となっている。