「直美医師に泣かされた」整形界隈女子こそ必読…弁護士が丁寧に解説「ヤブ医者を法的に訴える」シンプルな方法
最新の調査によると、年間の美容施術件数は300万件超え。取材に応じた女性たちも「何もやっていない人のほうが珍しい」と口を揃えた。こうした美容整形の施術数増加の背景には、韓国カルチャーの浸透や、SNSでの美容系インフルエンサーの発信があるとされる。
ただその裏では、まさかの「失敗」に泣く女性が続出していた。こうした整形トラブルの背景には何があるのか――。
【前編記事】『「鼻の形が男性器みたい」侮辱から整形を決意した女性を襲った「絶望すぎる末路」…キラキラ整形界隈のあまりにも悲惨な体験談』よりつづく。
やっぱり「直美医師」が問題だった
整形トラブルの背景にあるとされるのが、「直美医師」の増加だ。初期研修を終えた若い医師が、一般的な専門研修を経ずに直接、美容外科に就職することを指す。
直美医師は経験が少ないため、施術内容が患者にきちんと適応するかの判断を誤ったり、イレギュラーな症例に対応しきれなかったりといった問題が起きやすいという。
美容整形の術後後遺症を専門的に診療する朝日林太郎医師が語る。
「相談件数は数年前と比べて5〜6倍になっています。美容整形の後遺症と聞くと、切開を伴う大きな手術を思い浮かべるかもしれませんが、実際はプチ整形によるトラブルのほうが多い。たとえば、成長因子系の注入剤。細胞の増殖や分裂を促進することにより、皮膚の膨らみやハリを出す治療ですが、余計なしこりや膨らみが生じてしまうことがあるのです。立体的な変化なのでメイクでも隠せず、目につきやすいという問題があります。プチ整形だからリスクも軽い、というわけでは決してありません」
だが、カウンセリングを受けても、修正手術に至る人は半分にも満たないという。
「金銭的に余裕がなく、修正手術を受けられない人は多い。また、修正手術自体が難しいケースもあります。韓国での施術や、何年も前に受けた施術などは結果が読みきれないため、修正手術に踏み切るかの判断がしづらいのです」
クリニックの責任を問うにはどうすれば…
施術を受けた女性たちのなかで、仮に失敗してもクリニックに直接クレームを入れる人は少ない。再手術費用が払えないといった経済的理由だけでなく、「整形は自己責任」との思いが強い人も多いからだ。
そもそもクレームにまともに対応してくれないケースもあるうえ、仮に訴訟を起こしたとしても、満足できる結果を得られることは少ないという。
美容整形トラブルで患者側の代理人を多く担当してきたベリーベスト法律事務所の五十嵐優貴弁護士が語る。
「美容整形に限らず、医療過誤訴訟は基本的にハードルが高く、患者側が勝てる確率は2割程度しかないと言われています。医学論争に持ち込むと、どうしても医療のプロである医師のほうが有利になってしまうのです。また、裁判によって『自分が整形したことを周囲に知られてしまうのではないか』と危惧する方も少なくありません」
とはいえ、まったく勝ち目がないというわけではない。たとえば、「豊胸手術」は胸にヒアルロン酸を注入する施術が主流だが、効果が出なかったり、胸がしぼんでしまったというケースもあるという。クリニックが「必ず大きくなる」「○カップ以上保証」などと謳っていた場合は、説明義務違反に問えることもある。
「美容クリニックは競争が激化しており、差別化する目的で強気なことを言う傾向がある。訴える場合はそこを追及します。同意書にサインしたことを懸念する方も多いですが、『いかなる結果でも責任を負いません』といった抽象的かつ広範な内容であれば、無効にできる可能性があります」
五十嵐弁護士によると、クリニック側がコンプレックスや不安を強く煽り、患者に考える時間を与えないようにして施術を受けさせることもあるという。
業界全体としてトラブル対策に取り組まなければ、「絶望の沼」にハマる女性はますます増えていくだろう。
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「週刊現代」2026年3月30日号より
