資産運用アドバイザー・ガーコ氏「iDeCoは出口課税を恐れすぎるな」最大2.7倍アップの衝撃改正を徹底解説

YouTubeチャンネル「ガーコチャンネル」にて資産運用アドバイザー・ガーコ氏が「会社員のiDeCo超進化！でも、これ知らないと大損・・・」と題した動画を公開。2027年1月から予定されるiDeCo（個人型確定拠出年金）の掛金上限大幅アップを中心に、"出口課税"の誤解と節税メリットについて熱く語った。

冒頭、ガーコ氏は「漠然と出口の課税だけに怯えて、iDeCoをやらないのは超もったいない」と強調。所得控除のパワーは極めて大きく、多くの場合課税されてもトータルでは圧倒的に得になる可能性があると述べ、「2027年からの掛金引き上げに備え、投資額の見直しは『あり』」と提案した。

今回の厚労省方針で、これまで会社員は月2万3,000円までだったiDeCoの掛金上限が、企業年金なしなら月6万2,000円（約2.7倍）まで引き上げ予定、年齢の上限も70歳まで拡大される。ガーコ氏は「これ、想像以上のインパクトです！」と述べつつも、広く出回る“出口で課税されるからやらないほうが良い”という意見に真っ向から異論。「iDeCoの最大の魅力は、なんといっても入口での所得控除。例えば年収500万円で毎月5万円運用すると、年間で18万円も節税できる。つまりこの時点で『30％のリターン』ともいえる」と、具体的な数字でメリットを解説した。

また、「iDeCoはスイッチング（運用商品の切替）が柔軟にでき、ゴールタイミングで低リスク商品に移せる。出口の課税も、退職所得控除をうまく使えばコントロールできる裏技も存在します」と紹介。退職金がない会社員の場合、NISAよりもiDeCoを優先して良いケースも多いとし、30年間のシミュレーションで「出口で課税されても、節税効果が十分勝る。100万円以上も得する」と語った。

さらに「どうしても課税が気になるなら、運用途中で債券など低リスク商品へスイッチングし、掛金を減額することで課税額を最小限に抑えることも可能」だとし、3パターンの数字シミュレーションを挙げて“柔軟な戦略が取れる”と力説。「スイッチングや拠出減額などを使いこなせば、最終的な課税額は自分でコントロール可能。これはぜひ覚えておいてください！」と呼びかけた。

一方、退職金制度があり2,000万円の退職金を受け取る場合でも、「意外とiDeCoのメリットは残る」点に言及。収入700万円の大企業会社員のパターンでも、シミュレーション上「iDeCoの所得控除が課税を大きく上回るケースもあり、月に1万円だけの活用でも十分な『お得』」だと解説した。年収が高い人ほど、その節税効果はより大きくなると強調。「『出口で課税されるから損』と決めつけて何も始めない、その機械損失の方が圧倒的に大きい」と、エンタメ調で注意を促した。

動画のラストは「2027年からの掛金アップ、うまく活用できるかどうかはシミュレーション次第。知識は資産運用の武器。自分なりに一度計算して、最適解を探して！」と呼びかけて締めくくった。