トヨタ

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2026年6月14日、中国メディアの観察者網は、日本の自動車メーカーが26年3月期決算で過去最悪の業績を記録し、「今回は本当に耐えられなくなる」とするセルフメディアの文章を掲載した。

掲載されたのは、中国のセルフメディア「遠川科技評論」の文章。文章は、26年3月期決算で日本の自動車メーカーがそろって過去最悪の業績になったとし、業界トップのトヨタは純利益が前年同期比で約9150億円減少して3兆8480億円となり、ホンダは4239億円の純損失に陥り、日産は2年連続の赤字となったと伝えた。

また、日本の自動車大手7社が発表した27年3月期の合計純利益見通しは約3兆9000億円にとどまり、全盛期だった24年3月期と比べて約3兆5800億円減少する厳しい状況にあるとした。

さらに、中国市場における日本車のシェアが20年の24．1％から今年1〜3月には13．8％にまで縮小したとも指摘。中国市場の状況はトヨタにとってはかすり傷程度で、利益面での圧迫を受けているに過ぎないものの、ホンダと日産は販売台数が半減して大打撃を受けたと評している。

文章は、海外市場では中国の自動車メーカーが猛攻を仕掛けており、日本車が長年優位を保ってきた東南アジア市場などでシェアを直接奪われていると紹介。ブルームバーグの統計として、19〜24年の間に日本車のシェアがインドネシアで6ポイント、タイで12ポイント減少したと伝えた。

そして、インドネシアではトヨタの販売台数が23年の33万6000台から25年には25万台に減少した一方、中国の電気自動車（EV）大手BYDの販売台数が0台から4万6000台に急成長したと説明。タイでもトヨタが27万6000台から23万台に減少する中、BYDが2万9000台から4万台に増加したと紹介した。

このほか、ブラジルや英国、豪州などの市場でも中国メーカーの成長によって日本車の生存空間が圧迫されているとした。

文章は、米国やEUのハイブリッド車市場では日本車が依然として健在であり、今年3月の米国におけるハイブリッド車のシェアが15．3％に達し、EUでも今年1〜3月に38．6％に達したと紹介。こうした局面において日本の自動車メーカーの選択は一致しており、EV事業を縮小して伝統的な強みを持つガソリン車とハイブリッド車の開発に注力する現実的なビジネス上の決断を下していると伝えた。

その上で、日本メーカーの決断について、新興国での急激なEVシフトを前にした「一時的なもの」にすぎないと冷ややかに分析。かつてのように「中国での苦戦をグローバル市場で補う」という生存戦略が崩壊しつつある現状を踏まえ、「日系車にとって今度こそ本当に持ちこたえられない局面が近づいている」と悲観的な総括で締めくくっている。（編集・翻訳/川尻）