海外不動産投資家の宮脇さき氏が警鐘！「65万枚BTC強制売却のXデーは2026年1月15日か」専門家が語る“9兆円”規模の大暴落リスク

海外不動産投資家の宮脇さき氏が、自身のYouTubeチャンネルで「ビットコイン崩壊の予兆？2026年1月にとんでもないことが起きるかもしれません！」と題した動画で、ビットコインを大量保有する米企業マイクロストラテジーの経営危機に触れ、市場が最も恐れる「最悪のシナリオ」について解説した。

動画冒頭は、最近のビットコイン価格の下落に不安を覚える投資家が多い現状から始まる。宮脇氏はこの下落の背景として、65万枚ものビットコインを保有する巨大企業マイクロストラテジー社の経営状況が「だいぶ変わってきている」と指摘する。

かつて同社は「株を刷れば刷るほど儲かる」という錬金術のような手法で資金を調達し、ビットコインを買い増してきた。しかし、宮脇氏によればその手法は「完全に破綻してしまった」という。現在は「自転車操業に近い極めて危険な状態」に陥っており、予断を許さない状況だと警鐘を鳴らす。

宮脇氏が提示する「市場が最も恐れている最悪のシナリオ」とは、このマイクロストラテジー社が保有するビットコインが一斉に売却される事態だ。その売り圧力は、かつて市場を混乱に陥れた「マウントゴックス事件の4倍以上」に相当する可能性があるという。具体的には、約9兆円ものビットコインが強制的に市場で売却されるかもしれず、そうなれば市場全体の大暴落は避けられないと宮脇氏は語る。

動画の最後で宮脇氏は、この強制売却が起きる可能性のある「Xデーは2026年1月15日なのか」という核心的な問いを提示。「ビットコインの帝王とも呼ばれた企業の破綻が、市場全体を巻き込むシステミックリスクへと発展する可能性について、今後の動向を注視する必要がある」と訴え、動画を締めくくった。