「教員の約7割が報酬をもらっても部活顧問をやりたくない」!? ブラック化する教育現場の実態

元教師で教育系YouTuberとしても活動するすぎやま氏が自身のYouTubeチャンネルで、部活動の負担に関する衝撃的な調査結果について語った。すぎやま氏が取り上げたのは、山口市が実施した「部活動の地域移行に関するアンケート」で、そこには驚くべき数字が示されていた。

調査によると、教員の7割以上が部活動に関わりたくないと考えており、特に中学校の教員では76%、小学校では**85%**もの教員が「報酬が支払われても関わりたくない」と回答している。すぎやま氏はこの結果について、「教員の本音がついにデータとして表に出た。多くの教師が部活動を負担と感じている証拠」と分析し、学校現場の過酷な実態を語った。

部活動が敬遠される理由として、すぎやま氏は大きく3つのポイントを挙げた。1つ目は、部活動が正式な教育課程ではないにもかかわらず、実質ボランティアとして行われていること。教員は通常の業務に加え、勤務時間外に指導を求められるため、「校長ですら“指示”ではなく“お願い”の形でしか部活動を割り振れない」と指摘した。2つ目の理由は、教員の業務負担が過剰すぎること。授業準備や事務作業に追われる中で、さらに部活動の指導を担当することで、教員の負担は限界に達しているという。3つ目は、週末の負担が重すぎること。多くの部活動は土日も活動があり、教員は休みなく指導を続けなければならない。

また、この調査では生徒の意識調査も行われており、「地域部活に参加したい」と答えた中学生はわずか39%。一方、「参加したくない」と回答した生徒は27%もいたという。さらに、理想の活動時間については「週4日、放課後2時間程度がベスト」とする意見が多く、現在の過密なスケジュールが生徒にとっても負担になっていることが浮き彫りになった。

すぎやま氏は、2026年から本格化する部活動の地域移行について、「このままでは上手くいかない可能性が高い」と懸念を示した。現状、教員も生徒も負担を感じているにもかかわらず、抜本的な改善策が提示されていないという。「今こそ部活動のあり方を根本から見直す必要がある」と語り、学校現場のブラックな実態を明らかにした。