「今われわれはパールハーバーを攻撃された瞬間と同じ状況に直面している」と発言したアダムス米公衆衛生士官部隊司令官(厚生省公衆衛生局局長)


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有事に必ず出てくる日米戦争の記憶

 米国人は国家の一大事に際し、咄嗟に日米戦争の記憶を口にする。

 イスラム教過激派が2001年9月11日、米旅客機を乗っ取り、ニューヨークのワールド・トレード・センターに直撃させた米東部同時多発テロ。

 同センター現場を米国人は「グラウンド・ゼロ」と名づけた。

「グラウンド・ゼロ」というのは、米国が1945年8月6日、原子爆弾を投下した広島市の爆心地(市内相生橋の南東の島病院)のことを指すことで知られている。

 今や「姿なき敵」の猛攻にカオス化する米国。トランプ大統領は増え続ける感染者と死者にお手上げ状態だ。

 そのトランプ政権で新型コロナウイルス対策タスクフォースの責任者を務める公衆衛生行政のトップが今の現状を次のように言い放った。

「パールハーバー(奇襲)の瞬間と同じだ」

 日米関係がいかに緊密になろうと、米国人にとって日本と言えば「パールハーバー」なのだ。

 フランクリン・ルーズベルト第32代大統領(民主党)は直後の1941年12月8日、米議会で「屈辱の日だ」(Day of Infamy)と対日宣戦布告を宣言した。

「今は米国が置かれた状況はそのパールハーバーの日と同じだ」とテレビとのインタビューで発言したのは、米公衆衛生局士官部司令官*1でジェローム・アダムス公衆衛生局長(Surgeon General)。

*1=米公衆衛生局士官部隊(USPHSCC)は1798年に創設された「海上病院医療基金」がその後、改組再編されてできた陸海空軍など8つの武官組織の一つ。6500人の制服医務官からなり、24時間体制で公衆衛生監視・警戒に当たっている。司令官は通常海軍中将(Vice Admiral)の肩書が授けられる。厚生省の一部局。

 マイク・ペンス副大統領がインディア州知事だった時に州の公衆衛生コミッショナーに任命された公衆衛生の専門家だ。

 ペンス氏の引きをもあって(?)トランプ政権発足時に現職に抜擢されている。

(https://www.nbcnews.com/meet-the-press/video/full-surgeon-general-there-is-no-magic-bullet-to-stop-spread-of-covid-19-81657925545)

 アダムス氏は45歳。ニュージャージー州の貧しい黒人農家に生まれた。奨学金を得てメリーランド大学に入学、その後インディアナ大学で医学博士号、カリフォルニア大学バークレーで公衆衛生学修士を取得している。

 党派は共和党ではなく、「インディペンダント」(無党派)と登録されている。

 新型コロナウイルス感染症の発生直後、「マスクなどしても役に立たない。する必要などない」と断定、その後、前言を取り消すなど物議を醸してきた。

 45歳と言えば、エコブーマー世代(両親が第2次大戦後生まれ)。その黒人男性の口から「パールハーバー」という表現がついて出るのは奇異に映る。

 この発言自体、冷静に善意を持って解釈すれば、「米国のすべてが激変した瞬間」とか、「今こそ米国民は一丸となって対処する瞬間」ということを言おうとしたのだろう、と考えることもできるだろう。

 だが日本人としてはいい気持ちはしない。

 事実、日米関係に精通する米主要メディアのベテラン政治記者は筆者にこう解説した。

「保守派のトランプ氏やペンス氏の影響を受けたのか、新型ウイルスの発生源が中国だということで(日本人も念頭に入れた)アジア系に対する素朴な憤りやネガティブなアジア人観が勢い余って露呈したのだろう」

 この発言をテレビで聞いて嫌な気分になったのは何も筆者だけではない。

 日系公民権団体、「日系アメリカ人市民連盟」(JACL)は直ちにアダムス博士あてに抗議文を送りつけた。

「米国にとって非常事態であるとの認識は共有する。だが、パールハーバー攻撃の日は140万人の日系米国人(と在米日本人)にとっては米政府から強制的に収容された日として記憶されている」

「米政府高官たるもの歴史上の史実と比較する際にはその表現は十二分に気をつけるべきだ」

(https://jacl.org/jacl-calls-for-caution-in-making-comparisons-to-past-wars/)

米国感染者は38万人、日本は2586人

 全世界の感染者数は7日現在、131万5344人、死者は7万3648人。米国での感染者は36万4723人、死者は1万人を超えて1万781人。死者数は世界で一番多くなった。

 安倍晋三首相が非常事態宣言をした日本の状況はというと、感染者数は2586人、死者は80人。

 G7(先進主要国首脳会議)の首脳の一人、英国のボリス・ジョンソン首相は新型ウイルスに感染し入院中。4月6日、容体が悪化して集中治療室(ICU)に入った。

 英国は国家の危機に瀕している。ドイツのアンゲラ・メルケル首相も目下入院中だ。世界は容易ならざる状況下にある。

 今や米国民も「3つの密」(密閉、密集、密接)の禁止を強いられており、(米国では『自粛』などと穏便ではなく、『命令』だ)情報の交換や会話はスカイプやネット、ズームでしかできなくなっている。

 筆者の住む町には「Nextdoor Digest」というSNSがあり、「どこのスーパーにはまだトイレットペーパーがある」とか「あのスーパーの行列は1時間待つ」といった身近な情報が流れている。

 4月7日には「買い物で外出することも控えよ」とのロサンゼルス郡(カウンティ)公衆衛生コミッショナーからの通達が出た。

 そんな状況下で数人が「必読の書」と勧めているのがご紹介する本書だ。

 この本は確かにニューヨーク・タイムズのベストセラー・リストにも名をつられている。

「The Great Influenza: The Story of the Deadliest Pandemic in History(巨大なインフルエンザ:史上で最悪のパンデミックの記録)」

The Great Influenza: The Story of the Deadliest Pandemic in History by John M. Barry Viking Press, 2004

 初版は16年前の2004年で、今回新型ウイルス発生直後、緊急再版された。キンドル版も発売されている。

 著者はジョン・バリー氏。ロードアイランド州生まれで名門ブラウン大学を経て、ロチェスター大学大学院で修士号を取得後、高校、大学のアメフトのコーチ。

 その後ワシントンに移ってワシントン・ポスト・マガジン(日曜版付録)で政界モノを手がけた。

 そして自然災害をテーマに著作活動に入り、1998年、1927年にミシシッピー州を襲った大洪水について書いた本で注目された。

(https://www.amazon.com/Rising-Tide-Mississippi-Changed-America/dp/0684840022)

 2004年には1918年のスペイン・インフルエンザ(スペイン風邪)*2に関する膨大な資料を基に医療専門家たちを精力的に取材、本書を上梓した。

 546ページに及ぶ力作で発売と同時に主要メディアはもとより医学関係メディアから高い評価を得ている。

*2=スペイン・インフルエンザという名称が定着しているが、専門家の間ではスパインが発生源ではないというのが通説。当時は第1次大戦中で参戦国は新型インフルエンザが発生しても公表せず。スペインは中立国だったため報道管制は敷いておらず、発生の事実を最初に報道した。発生源はフランスとも中国とも英国とも言われている。

スペイン風邪の死者は1億人

 世界第1次大戦の最中、1918年に発生したスペイン・インフルエンザは世界人口の25%から30%、約5億人に感染した史上最大のパンデミックだ。

 致死率は2.5%以上で、死亡者数は4000万から5000万人。一説によれば、1億人に上るとも言われている。

 スペイン・インフルエンザは1年のタイム・スパンで3回のパンデミックを発生させた。

 第1波はスペインを発生源に(そう言われているが、科学的に立証するデータや記録はない)欧州と米国に感染拡大した。感染性は高かったが特に高い致死性ではなかった。

 第2波は、北半球の晩秋からフランス、シエラレオネ、米国で同時に感染拡大し、致死性は第1波の10倍。しかも死者は15歳から35歳の健康な若年層で最も多く、死亡者の99%は65歳以下の若年、中年層に集中していた。

 第3波は、北半球の冬、1919年初頭から始まり、世界全土で感染が拡大した。

 死因はウイルスによる肺炎が多く、重症患者は短期間に死んだため、当初は脳脊髄膜炎や黒死病ではないかと診断されていたという。

 当然のことながら当時はまだ結核菌に効く抗生物質すら発見されておらず、ワクチンも存在しなかった。インフルエンザウイルスが抗体として分離されたのは1933年。

 このためこれといった医学的対応はできず、今新型コロナウイルス感染防止で現代人が行っている「3つの密」禁止や消毒といったありきたりの予防対策しかできなかった。

 発生原因については当時もその後も多くの議論が戦わされてきたが、いまだにこれだという原因は判明していない。

(https://www.history.com/topics/world-war-i/1918-flu-pandemic)

欧州戦線に向かった感染米兵
ウイルスを欧州に「逆輸入」

 著者はスペイン・インフルエンザの米国内での感染状況について焦点を当てている。

 スペイン・インフルエンザが米国で最初に確認されたのは1918年3月11日。カンザス州にあるフォート・レイリーのファンストン米陸軍基地だった。

「この基地で感染した米兵が他の基地に移動したことでそこで他の米兵に移し、そこから第2次感染、第3次感染となっていった」

「折から米兵は欧州戦線に参戦するために船舶で大西洋を渡っていた。1918年3月にはおよそ8万4000人が移動、翌4月にはさらに11万8000人が移動していた。ウイルスは兵士とともに欧州大陸に再上陸した」

「1918年晩夏、マサチューセッツ州にあるディビンズ基地*3で米国内最初の大規模な集団感染が起こった」

*3=同基地は1911年に設立、多い時には3師団規模の将兵が常駐していた。1996年には閉鎖され、現在は精神障害を持つ服役者専用の連邦刑務所になっている。

「ディビンズ基地は第1次大戦に参戦する米兵のための集合センターとして、全米各地から兵士が続々と集結し、訓練が行われていた」

「ところが1919年の夏後半、昨日までぴんぴんしていた若い兵士が次々と肺炎の症状を見せた。そして数千人が重症化した」

「基地内の病院は感染した兵士たちであふれ出した。兵士たちは呼吸困難症候群に襲われ、次々と死んでいった」

「診断や治療に当たった医療関係者も次々と感染した。基地には軍や民間の専門医が駆けつけたが、高齢者ならともかく、エネルギーあふれる若い兵士たちが命を落としていくのを見て愕然とした」

「打つ手はなく、どうすることもできなかった。死亡者数は850人に上った」

「当時の米国の医療施設、医療技術は欧州に比べると数段遅れていた。そのためもあって、エピセンターとなったディビンズ基地から全米各地に感染するウイルスの拡大を防ぎ切れなかった」

「一方、そうした医療面もさることながら、当時政権にあったウッドロー・ウィルソン第28代大統領(民主党)の政治的判断の失敗に負うところが大きかった」

「第1次大戦を遂行することに重きを置き、スペイン・インフルエンザが軍隊内で拡散する状況を知りつつ矮小化し、時には誤った情報を流すことを命じていたのは大統領自身だったからだ」

「ウイルス感染拡大の恐ろしさを過小評価していたのだ。その結果、スペイン・インフルエンザで死亡した米国人は67万5000人。1919年10月には1か月間で何と19万5000人が死亡した」

必要不可欠なのは「正確な情報」
および施政者の「的確な政策決定」

 著者が本書で何度も指摘している点は2つ。

 パンデミックを食い止め、終息させるのに必要なのは一にも二にも正確な情報だ。

 ウイルス自体の感染を食い止めるには、世界中から集めた最新情報を並外れた知識と経験を持つ医学専門家たちが分析し、抗体を見つけ出して治療薬を発見すること。

 治療薬や特効薬の開発にまだ時間がかかるというのであれば、現状でどうウイルスを抑え込むか――。

 その責務は政治にある。

 今拡大阻止対応策を決定し、実施できるのは政治を司る指導者しかいない。国際機関で世界をまとめる指導者の力量を必要になってくる。

 国民が全幅の信頼を寄せ、従う指導者が不可欠だ。

 ウイルソン大統領のように第1次大戦での戦闘状況を最優先に考え、ウイルスの猛威を矮小化したり、情報をコントロールする施政者ではパンデミックは阻止できない。

 著者は口を酸っぱくしてそう指摘している。

 今回、新型ウイルスへの対応がずさんなのは、発生地となった中国の習近平国家主席の「空白の2週間」だ。

 事態を甘く見て、ことの重大さに気づかなかったこと。ウイルス拡散よりも中国の恥になるのではないかと、決断を遅らせたこと。

 そうした習近平氏の意図を慮った国際保健機関(WHO)事務局長ら公衆衛生マフィア初動の遅さだ。

 出身国(エチオピア)と中国との密接な関係を忖度して、デドロス・アダム事務局長がパンデミック宣言を遅らせた。

 そのことは「ナルシスト・トランプ大統領」にも言える。

 医療専門家の助言に耳を傾けず、自らの「ひらめき」と「ディール(取引)の天才」と自負する動物的勘のみに頼って対応措置が後手後手に回ったのだ。

 外(外国)から見ると、2兆2000億ドルの緊急経済対策措置や感染者用の臨時病院施設の建設、米海軍病院船の派遣など目立った動きが見えるかもしれない。

 それによってトランプ大統領は強力な政治力を発揮していると判断する向きもあるかもしれない。

 だが一部の親トランプ・メディアを除けば、トランプ大統領の「失政」に対する批判は日増しに強まる一方だ。

 ご関心のある方は以下のURLをクリックしていただきたい。トランプ氏はまさに四面楚歌だ。

 これは何もチェリーピッキング(詭弁)ではない。

 当代屈指の保守系コラムニスト、デイビッド・フラム氏は新型ウイルスへの対応について「トランプ大統領の失敗のつけはすべて米国民が被る」と一刀両断にしている。

 同氏は、かってジョージ・W・ブッシュ第43代大統領のスピーチライターを務め、その後保守系シンクタンク、アメリカン・エンタープライズ政策研究所(AEI)の研究員を務める傍らコラムニストとして活躍している。

(https://www.theatlantic.com/ideas/archive/2020/04/americans-are-paying-the-price-for-trumps-failures/609532/)

(https://www.nytimes.com/2020/04/05/opinion/trump-coronavirus.html)

(https://www.nytimes.com/2020/04/06/opinion/trump-coronavirus-empathy.html)

(https://www.theguardian.com/us-news/2020/apr/05/front-row-at-the-trump-show-review-jonathan-karl)

筆者:高濱 賛