アメリカではいま、何十万人もの子どもたちが、見えない病と闘っている。医師も学校も、その存在を信じようとしないままに。

パンデミック初期、ノースカロライナ州に住む母親ジョイ・コービットは、コロナで兄を亡くした。以来、14歳の娘リアを守るために神経を張りつめて暮らしていた。ニュースの数字を毎日確認し、外出を控え、家庭内でも消毒を徹底した。

だが2021年初め、リアは「ちょっと喉が痛い」と言い出す。数日で治るはずのその違和感は、何カ月、何年も続くことになる。極度の疲労、頭のもや、吐き気、記憶力の低下――以前は成績優秀で演劇にも打ち込んでいた彼女が、学校にも通えなくなった。

リアのような子どもは、いまアメリカに何百万人もいる。ロング・コロナ――感染後も長期的な症状が続くこの病は、成人だけでなく、思春期の子どもたちにも深く影を落としている。にもかかわらず、社会はその現実をまともに受け止めようとしていない。

見えない病を信じてもらえない子どもたち

CDCによれば、ロング・コロナは「感染後3カ月以上続く慢性的な症状」と定義される。疲労、集中力の欠如、睡眠障害など、症状は多岐にわたる。推計では、アメリカの成人2,200万人が一度はこの症状を経験し、そのうち900万人が今も苦しんでいる。子どもも例外ではなく、小児科学会の研究では最大600万人が影響を受けたとされる。

だが、診断までの道のりは険しい。感染当時に検査を受けていなかった子が多く、医師に「気のせい」「思春期の不調」と片付けられるケースも後を絶たない。「見えない障害は信じてもらえない」。そう語るのは、リアの母ジョイだ。周囲からは「元気そうに見える」「サボっているのでは」と誤解され、支援を得るどころか孤立を深めていく。

地方では、専門外来そのものが存在しない地域もある。全米に400ある成人向けクリニックに対し、小児専用は十数か所しかない。受診まで何カ月も待たされることも珍しくない。ノースカロライナ州の少年ダコタもそのひとり。感染後、めまいや失神が続き、記憶障害と四肢の痛みに苦しんだ。だが診断は「心因性の障害」とされ、ロング・コロナとは認められなかった。

学校という「もうひとつの戦場」

病そのもの以上に、彼らを苦しめているのが教育制度だ。体調不良で欠席が続けば、たちまち「怠け」「不登校」とみなされる。支援を受けるための制度――504プランやIEP（特別支援教育計画）――はあるが、学校側がロング・コロナを正式な障害と認めないことが多い。

リアは以前からADHDの支援を受けていたが、疲労や吐き気への対応を求めても「宿題を2日延ばす」「トイレは自由に行っていい」という形だけの変更で終わった。ダコタも特別支援の認定を得たものの、実際には授業も課題も以前と同じ量を求められた。
背景には、「ロング・コロナなんて存在しない」という教員や校長の偏見がある。制度が整っていても、それを運用する側が信じていなければ、子どもは救われない。

一方で、学校には出席率を維持しないと予算が減るという事情がある。そのため、欠席を繰り返す生徒への対応が”懲罰的”になる傾向が強い。ミズーリ州では、出席率が低い親が刑事罰を受ける可能性がある。インディアナ州では、欠席を「無断」と判断すれば家族が調査対象となる。診断書の提出を毎回求める学校もあり、慢性的な体調不良を抱える子どもほど不利になる。

「娘は病気で学校に行けないのに、制度はそれを”怠慢”と決めつける」とジョイは言う。リアが通う学区では、10日以上欠席すると自動的に科目落第となる規定があり、医療証明の更新が切れた瞬間、彼女の欠席は”違反”扱いに変わった。