新卒・中途が求める研修制度記載の有無に関する調査結果（提供画像）

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　株式会社ＧＩＧ（東京都中央区）は、１８〜３９歳の求職者１５５人を対象に「採用サイトにおける『研修』の情報収集と意識調査」をインターネットオンラインで実施し、９日、結果を発表した。

　応募先企業の研修制度や教育体制の有無について確認するかについては、新卒の６７.８%、中途の７７.１%が「確認している（積極的に＋どちらかといえば）」と回答。

特に中途採用における「積極的に確認している」は３０.２%に達し、新卒（２２.０%）を上回った。同社は「一度社会人を経験した層ほど、自身のスキル不足を補う環境や、新しい環境にスムーズに適応するためのバックアップ体制を求めていることがうかがえます」と分析している。

　複数の企業間で条件を比較して、応募や入社を迷った際、研修制度の記載が判断材料になるかどうかは、新卒の７６.３%、中途の８３.４%が「判断材料になる（判断材料になりうる＋どちらかといえば）」と回答。「研修制度は単なる福利厚生ではなく、他社との差別化を図るコンテンツにもなり得ると考えられます」と同社。

　では、どういった研修が求められているのか。最も重視する項目の優先順位は新卒では「初期研修（オンボーディング）」が５０.８%で最多。一方、中途では「スキル研修（業務スキル系）」が６８.８%が最多で、同社は「現場で即戦力として活躍するための専門知識や技術を習得できる環境が応募動機につながっていることがうかがえます」としている。

　研修が、どのような形式（コンテンツ）で発信されていれば魅力的と感じるかに関しての調査では、新卒の４９.２%、中途の６９.８%がともに最多で「研修を受けた社員の具体的な声・感想」。「受講率や満足度などの数値データ（新卒４０.７%、中途４１.７%）」や「研修風景の動画（新卒３９.０%、中途４９.０%）」も上位に入った。

　同社は、企業側に向けて「採用競争が激化する中で自社を選んでもらうためには、研修制度を整えるだけでなく、その魅力を候補者へ適切に届ける必要があると言えるでしょう」と総括している。