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2027年春に卒業予定の新卒者を対象とした企業の採用説明会が2026年4月1日に解禁され、就職活動が本格的にスタートしました。新卒初任給を引き上げる企業の増加や就活早期化など、若い世代の労働市場が変化していく一方、心理学博士の榎本博明先生によると「興味がない」と言って仕事を断ったり、やりたい仕事しかしようとしなかったりする若手社員が増えているそうです。そこで今回は、榎本先生が彼らの心理と対処法を解説した著書『すぐに「できません」と言う人たち』から一部引用・再編集してお届けします。

【書影】与えられた仕事をしない人の心理と対処法を、職場の心理学の第一人者が解説。榎本博明『すぐに「できません」と言う人たち』

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実力不足なのに、クリエイティブな仕事しかしたがらない

近頃は、自己アピールがやたら奨励される時代であるということに加えて、クリエイティブな仕事をするのがカッコいいというような価値観がメディアを通して広められているせいか、実力が伴っていないのにクリエイティブな仕事をしたがる傾向がみられる。

新たなプロジェクトを立ち上げる際には、能力面でそれにふさわしいメンバーに声をかける。それは当然のことである。

そんなとき、十分に力があるのに、うまくできなかったらどうしようといった不安が強く、尻込みする人物がいる。その一方で、このプロジェクトチームのメンバーに加えるにはどうみても力不足だと思うのに、自分からやりたいとアピールしてくる人物もいる。

後者のような人物には、今後のためにもっと力をつけておくようにと言うしかないのだが、何かにつけてパワハラだとかいうクレームがつきがちな時代だけに、どう対処すべきか頭を悩ます管理職もいる。

ポジティブすぎる人

仕事ができず初歩的なこともよくわかっていない部下がなぜか自信をもっていて、仕事ができる部下のほうがなぜか不安だらけで、人間心理ってほんとうに不思議だ。そのような疑問を口にする管理職がいた。私もそのように感じることがよくある。

このような逆転現象には、最近のポジティブ信仰の影響もあると思われる。

ポジティブになることが悪いというわけではない。ちょっと失敗するとすぐに自分を責め、落ち込んでなかなか立ち直れなくなるタイプや、力があるのに失敗したらどうしようと尻込みし、実力が発揮できないタイプに対しては、もう少しポジティブになろうとアドバイスするのは適切な対応といえる。

でも、根っから楽天的で、失敗しても気にする様子がみられず、まだまだ力不足なのに自分はできると思い込んでいるタイプには、その楽観的すぎる心の構えを修正してもらわないと、同じような失敗を繰り返すし、いつまでたっても仕事力が向上しない。

ところが、「ポジティブになろう」といったスローガンが世の中に広まりすぎたため、もともと楽観的すぎる人、ものごとを深く考えない人による勘違いが横行している感がある。

部下の現時点での実力をできる限り客観的に判断して、それをきちんと伝えることも、管理職の大事な仕事だろう。その際に、叱るような調子になってもいけないが、変にほめるような調子になるのも避けるべきだろう。それでは気づきを促すことができず、改善に導けない。

「能力が低い人ほど自己評価が高い」という実験結果

それに加えて、能力の低い人ほど自分の能力を過大評価する傾向があり、それが実力不相応にクリエイティブな仕事をしたがることにもつながっていると考えられる。


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心理学者のダニングとクルーガーによる研究を紹介しよう。

なぜかできない部下が自信たっぷりで、できる部下のほうが謙虚で自信がなく不安が強いというのは、多くの管理職が感じていることのはずだ。そのことを実証してみせたのが、ダニングとクルーガーである。

その実験では、「論理的推論の能力」などいくつかの能力に関するテストを実施し、同時に自分のユーモアのセンスについて自己評価させた。自分の能力の自己評価は、パーセンタイルを用いた。これは、自分の能力が、全員の中で下から何％あたりのところに位置するかを答えるものである。たとえば、20パーセンタイルというのはかなり下のほうに位置し、50パーセンタイルはちょうど平均、80パーセンタイルになると、かなり上のほうに位置することになる。

まずは成績順に４等分し、上位４分の１に属する最優秀グループ、そのつぎに位置する平均より少し上のグループ、さらにそのつぎに位置する平均より少し下のグループ、下位４分の１に属する底辺グループに分ける。

「論理的推論の能力」についての実験結果をみると、下位４分の１に属する底辺グループの平均得点は、下から12％のところに位置する点数だった。平均が50％なので、非常に低い点数であり、論理的推論の能力はきわめて乏しいことになる。

ところが、底辺グループの自己評価の平均をみると、68パーセンタイルとなっており、平均の50パーセンタイルを大きく上回っていた。これにより、底辺グループの人たちは、自分の論理的推論の能力は平均よりかなり上だと思い込んでいることがわかる。

つまり、実際には下から12％の実力しかないのに、本人たちは平均をかなり上回っていると思っているのであり、自分の能力を著しく過大視していることになる。

一方、最優秀グループでは、そのような過大評価はみられず、むしろ逆に自分の能力を実際より低く見積もる傾向がみられた。

どの能力に関する実験結果をみても、成績下位の人たちほど自分の能力に対する過大視の程度が大きく、下位４分の１の人たちの過大視が最も著しいことが示されている。実際には下から１割程度の成績の人、つまり約９割の人は自分より成績が良いにもかかわらず、自分の能力は平均よりずっと上だと信じている。反対に、最上位４分の１の人たちだけは、自分の能力を実際より過小評価していることが示された。

このようにダニングとクルーガーは、能力の低い人ほど自分の能力を著しく過大評価しており、逆に能力のとくに高い人は自分の能力を過小評価する傾向があることを実証してみせた。このことをダニング＝クルーガー効果という。

自分の能力の弱点について知ってもらうことが大切

これら一連の実験によって証明されたのは、能力の低い人は、ただ何かをする能力が低いというだけでなく、自己認知能力（この場合は、自分の能力が低いことに気づく能力）も低いということであった。

まさにこのことが、なぜか仕事のできない人ほど自信をもっているということの理由といえる。物事を理解する能力の低さが自己認知も妨げるため、自分の能力が低いという事実にも気づかないのである。

ここから予想できるのは、このような能力の低い人たちの理解力を鍛えたら、自己認知が進み、自分の能力の低さに気づくのではないかということだ。ダニングとクルーガーは、それを確認する実験も行っている。

その結果、認知能力を鍛えるトレーニングをさせて、認知能力が向上すると、成績下位グループの過大評価傾向は弱まり、とくに下位４分の１の人たちの著しい過大評価傾向は大きく改善されることがわかった。

たとえば、論理的推論のスキルを向上させると、自分の論理的推論の能力の低さに初めて気づくことになったのである。

自分の実力をあまりに過信することによる判断の歪みや安易な仕事ぶりが、同じようなミスを繰り返させたり、致命的なミスにつながったりすることもある。また、自分の実力不足に気づかずに実力不相応な自己アピールをして、周囲を呆れさせることもある。ゆえに、認知能力を鍛えるように導くことが必要である。

非常に厳しい現実を突きつけるような知見だが、まずは自分の能力不足という現状に気づくことがなければ改善しようと思うこともないわけだから、自分の能力の弱点についての自覚をもってもらうことが、成長への第一歩と言える。

※本稿は、『すぐに「できません」と言う人たち』（PHP研究所）の一部を再編集したものです。