ソニーのテレビ事業分社化とは「実質的な撤退」だった。中国TCL主導の再編が示す未来

YouTubeチャンネル「下矢一良の正直メディア」が「なぜソニーはテレビをやめた？ソニーが選んだ”作らない戦略”を解説します」を公開した。動画では、ソニーグループがテレビ事業を分社化し、中国のTCLグループとの合弁会社に移管する背景を解説。「実質辞める方向に入っている」と指摘しつつ、ソニーがハードウェア製造からエンターテインメント企業へと転換を図る戦略的な意図を読み解いている。

動画によると、ソニーはテレビ事業を切り離し、中国のテレビメーカーTCLとの合弁会社を設立する。新会社の出資比率はTCLが51%、ソニーが49%となり、下矢氏は「決定権はTCLにある」と説明した。ブランドとしての「BRAVIA」は残るものの、ソニー本体はテレビ事業から徐々に距離を置き、ブランドだけを残していく路線に入りつつあるという。

かつてソニーは、高画質を誇るブラウン管「トリニトロン」や平面ブラウン管「WEGA（ベガ）」で世界シェアトップに君臨し、テレビ事業は同社の花形だった。しかし、2000年代後半にブラウン管から液晶へ移行したことで「別のルールのゲームになった」と下矢氏は分析する。液晶パネルの時代は、技術力以上に「とにかくガンガンたくさん作ったやつが強い」という規模の経済が支配する世界であり、製品ラインナップの多さと大量生産能力を持つサムスンやTCLといった企業が有利になったためだ。

その結果、かつて世界トップだったソニーのシェアは大きく低下した。しかし、ソニーグループ全体としてはゲーム、金融、映画などのエンターテインメント分野が絶好調である。下矢氏は、ソニーが不採算となりつつあるテレビ事業を切り離し、高付加価値な業務用機器やソフト面に注力する姿勢について、「日本の製造業や産業のモデルになる可能性はある」と評した。

かつて家電の王様と呼ばれたテレビ事業の縮小は一抹の寂しさを感じさせるが、時代の変化に合わせて柔軟に事業ポートフォリオを組み替えるソニーの戦略は、多くの日本企業にとって示唆に富む事例と言えるだろう。

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