資産運用アドバイザー・ガーコが警鐘「企業型DCの進化で“iDeCo不要”時代へ突入？」

動画「2026年4月～、iDeCo不要に！？会社員は絶対注意！」で資産運用アドバイザー・ガーコ氏が、2026年4月に始まる企業型確定拠出年金（企業型DC）の制度改正について分かりやすく解説した。冒頭でガーコ氏は「全国830万人の企業型確定拠出年金に加入中の皆様、超朗報です」と力強くコメント。今回の制度改正で「企業型DCで投資できる金額がぐっと増える可能性が高い」と訴えた。

ガーコ氏は「会社員は自社の制度、即確認をしてください」と会社ごとに制度内容が異なるため、最新情報をチェックする重要性を強調。「企業型DCだけでなくイデコも金額上限が引き上がる流れが決まっている」との最新トピックも紹介し、「会社員が利用できる制度枠が今後大きく広がる」と解説した。

2026年4月の改正の目玉は、マッチング拠出の制限撤廃と拠出限度額の引き上げ。「最大毎月6万2千円、年間74万円以上も積み立てられる可能性」「会社の拠出金額を気にせずに自分で投資できる範囲が大きく広がる」ことを“超進化”と表現。「イデコと企業型DCを比較した際、手数料や商品ラインナップ、節税効果で意外な差もある」とし、具体的な数字と比較シミュレーションも交えて「意外と企業型DC一本化が得策とも言い切れない」と冷静な見解も披露した。

一方、出口課税（受取時の課税）や商品ラインナップのコスト差など、「出口で利益だけでなく元本も課税対象になる。侮れない」と注意点も提示。「シミュレーションをしてから投資金額を決めることが重要」とアドバイスし、「NISAにはない強力な所得控除メリットや、退職所得控除を使い切るラインの見極めが大事」と分析を加えた。「退職金制度の有無や、DCの商品コスト、イデコとの比較を忘れずに」と細やかな注意喚起もしている。