高須幹弥「整形合戦は幸福度を下げる」外見至上主義が加速する社会へ警鐘

美容外科医の高須幹弥氏が自身のYouTubeチャンネルで「韓国政府が美容整形を国家戦略として推進した結果、韓国国民が不幸になっている現実」と題した動画を公開。国策として美容医療産業を推し進めた韓国の現状を分析し、それが国民の幸福度低下や少子化の一因になっていると警鐘を鳴らした。

動画内で高須氏は、韓国において美容整形は単なる医療ではなく「国家戦略プロジェクト」であると定義した。韓国政府は外国人患者の誘致を成長産業と位置づけ、付加価値税（VAT）の還付制度や、日本と比較して緩やかな広告規制、医療機器・薬剤の迅速な認可（MFDSによる承認）など、国を挙げての支援を行ってきたと解説する。1990年代以降のK-POPや韓流ドラマの流行により美意識が統一されたことも、この流れを加速させたと指摘した。

しかし高須氏は、国民全員が整形するような社会は「幸福度が下がる」と断言する。整形には多額の費用がかかるため、経済力のある者だけが外見を磨き、就職や結婚で有利になる「整形格差」が生まれると指摘。「外見至上主義」が過熱し、内面よりも外見で人生が左右される社会構造が、未婚化や少子化を助長しているという説を展開した。

さらに、産業としての急激な拡大が招いた弊害についても言及。韓国内では美容クリニックの過当競争が起きており、利益を優先するあまり「ゴーストオペレーター（代理手術）」や、無断で他人の組織（肋軟骨など）を流用するといった倫理的に問題のあるトラブルが多発していると語る。「競争が激しすぎて、患者さんが望む無理な手術でも引き受けないと倒産してしまう」という業界の過酷な裏側を明かした。

高須氏は最後に、日本が韓国のような国家主導の美容整形推進を行うべきではないと提言。「国家レベルで美容整形を推進すると良くない」と述べ、外見への過度な執着がもたらす社会的リスクを強調して動画を締めくくった。