2023年はAIの年だった、と言っても過言ではないだろう。この新しいテクノロジーの出現と急速な発展は、拡大と変化と混乱が相まって形作られている、デジタル領域を象徴するような存在にも感じられる。一方で、デジタルの未来は不透明だ。市場におけるすべてのプレイヤーが、先の見えないなかでいかに足場を固め、次のステップへと進めるのか模索を続けている。DIGIDAY［日本版］恒例の年末年始企画「IN/OUT 2024」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブや次世代リーダーに2023年を振り返ってもらい、2024年に向けてどのようなチャレンジを企図し、次なる成長を実現しようとしているのか伺った。アイティメディア株式会社にて、BtoBメディア事業本部メディア本部メディア事業局メディアアライアンス事業推進部を務める田口洋平氏の回答は以下のとおりだ。

――2023年に挙げたもっとも大きな成果はなんですか。

2023年、アイティメディアが成長戦略の一環として力を入れてきた取り組みのひとつとして、各産業別の専門メディア様とのメディア・アライアンスがあります。これは、弊社が各業界の専門メディア様とのパートナーシップのもと、協業でプロダクトを作り、お互いの強みと弱みを補いながら、読者にもクライアントにも付加価値の高いサービスを提供しようという試みです。アイティメディアが持っている広告やリードジェネレーション、デジタルイベントなどのデジタル基盤、プロモーションプラットフォームと、専門メディア様が持っている企画力、コンテンツ力を掛け合わせたものになります。背景には、企業のDX推進には全企業一律のメッセージでは通用せず、業界別、職種別でも課題やITリテラシーがバラバラだということがあり、メディアとしてこれらのメッセージを業界カットや課題カットで訴求していく必要が出てきたからです。裏を返せば、ITベンダーをはじめとした当社のクライアント側でも、業界別、職種別、エリア別、企業規模別といったようにアプローチしたい読者をDXのテーマごとにセグメントしていきたいというニーズが高まっています。それらのクライアントの高度なプロモーションニーズに対応していくために、産業別でのメディア・アライアンスは当社には不可欠な取り組みとなりました。既に共催デジタルイベントという形で「小売DX」「食品製造DX」「石油化学DX」「金融DX」「製薬DX」など、さまざまな産業別でのDXセミナーを実施してきました。現在は、協業するプロダクトはデジタルイベントに限らず、「バーチャルEXPO」「リードジェンサービス」「記事体広告」と、弊社が持っているアセットを活用してさまざまに広げてきています。

――2024年に向け見えてきた課題はなんですか。

読者が求める情報も、クライアントのプロモーションニーズも、さらに細分化されていくと予測されます。日本企業のDXは、一部の大手企業においては先進的な取り組みが行われていますが、その他多数の大手企業も含め、中堅中小企業、地方企業などにおいてはまだまだデジタル化さえも途上という企業様が多いのが実態です。業界ごとに見ても、DXは共通の課題認識になっているのは間違いありません。背景にある人材不足、2024年問題対応というのが、喫緊の課題として差し迫っているからです。われわれメディアは、それらの企業に対して、DXの重要性、必要性を訴求していくことには変わりありませんが、より業界ごとの慣習や事情を把握したうえでの情報提供が求められているため、われわれと産業別の専門メディア様との取り組みは、大きな意義を持っているものと思っています。

――2024年にチャレンジしたい取り組みを教えてください。

アイティメディアとしては、このメディア・アライアンスの取り組みを、さらに拡張、拡大していくべく各専門メディア様とのパートナーシップを推進していきます。われわれが目指しているのは、当社のデジタル基盤、コンテンツやプロモーションプラットフォームを提供することで、専門メディア様とのシナジーを作り、共にマネタイズを図り、メディアとしての成長を両社で実現することです。

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Edited by DIGIDAY［日本版］編集部