2026年の新常識「スマホは楽天、金融はSBI」 楽天経済圏とSBI-Vポイント経済圏の“いいとこ取り”戦略

YouTubeチャンネル「家計の味方」が、「楽天経済圏よりSBI-Vポイント経済圏を使うべき理由を徹底比較！」と題した動画を公開。楽天経済圏とSBI-Vポイント経済圏の各サービスを比較し、2026年以降を見据えた賢い使い分けを提案している。

動画の結論として、同チャンネルは「楽天モバイル」と「楽天市場」においては楽天経済圏が依然としてお得であると指摘。一方で、決済や銀行、証券といった金融サービスに関しては、近年サービス改善が著しいSBI-Vポイント経済圏に優位性があるとしている。

楽天経済圏の強みは、格安SIMの中でも圧倒的に安い「楽天モバイル」の存在だ。データ無制限・通話完全無料で月額3,278円という価格設定は「破格」であり、さらに楽天モバイルを契約することで「楽天市場」でのポイント還元率が常時5%になるなど、ショッピングでのメリットも大きい。しかし、楽天グループ全体としては楽天モバイル事業への投資が集中しており、その他の金融サービスでは改善があまり見られない状況だという。

対照的に、SBI-Vポイント経済圏は金融サービス全般で大きな改善が進んでいる。クレジットカードと証券口座の組み合わせでは、三井住友カードは年間の利用額に応じてクレカ積立の還元率が最大5%まで上がる仕組みがあり、楽天カードの固定還元率を上回る可能性がある。銀行口座についても、SBI新生銀行はSBI証券との連携だけで年利0.5%の高金利を実現できるほか、三井住友銀行の「Olive」や「V NEOBANK」もそれぞれ独自のお得なサービスを提供しており、選択肢が豊富だ。
スマホ決済においても、楽天ペイがチャージルートの改悪などで優位性を失いつつある一方、VポイントPayはチャージ手数料の無料化や還元率アップで利便性が向上。さらにPayPayと三井住友カードの連携も強化され、SBI-Vポイント経済圏の決済サービスは勢いを増している。

以上の比較から、動画では全てのサービスを一つの経済圏にまとめるのではなく、それぞれの長所を活かした「いいとこ取り」を推奨。スマートフォン契約やオンラインショッピングは楽天経済圏を活用しつつ、投資や決済、銀行口座などの金融サービスはSBI-Vポイント経済圏へシフトすることが、2026年以降の最適な戦略であると結論付けている。