高須幹弥氏「プチバブルはいつか崩壊する」東京23区の平均価格1億円超えの異常事態

美容外科医で医学博士の高須幹弥氏が、自身のYouTubeチャンネルで「【バブル？】都会のマンション価格が高騰している本当の理由【投機？外国人？いつ暴落？住宅ローンは？】」を公開。都会におけるマンション価格の高騰について、その原因を多角的に分析し、現状を「プチバブル」であるとの見解を示した。

動画で高須氏は、東京23区の新築マンションの平均価格が1億円を超え、年収の17倍にも達しているという異常な現状を提示。この価格高騰の最大の原因は、外国人投資家による投機目的の購入だけではなく、「純粋に需要と供給のバランス」が崩れていることにあると指摘する。高須氏によると、国内の富裕層や共働きで高収入の「パワーカップル」、さらには資産価値を重視する若い世代が購入層の中心となり、需要が旺盛であると解説した。

一方で、建築コストや人件費の高騰により、デベロッパー側も「富裕層向けに億ションをたくさん建設している」状況があり、これが平均価格を押し上げていると分析。結果として、一般の所得層が住宅ローンを組んで購入することが極めて困難になり、「富裕層しか手がでない」という格差が生まれていると問題提起した。この現状を「プチバブル」と断じ、将来的な暴落の引き金として、首都直下地震などの自然災害や、日銀の金融政策転換による金利の上昇、あるいは外国人による投機目的の購入への規制強化などを挙げた。

高須氏は最後に「家は住むためにあるもので、投機目的であるべきではない」と強く主張。自国民が家を買えない事態を避けるため、海外のように投機的な不動産購入に規制をかけるべきだと提言し、議論を締めくくった。