精神疾患でも働きやすい時代へ。仕事と治療を両立させる最強の枠組み「両立支援制度」の全貌

YouTubeチャンネル「生活に役立つメンタルヘルス」が、「【障害手帳はいらない】精神疾患を抱えながら働く人にとって最強の制度「両立支援制度について解説」」を公開した。動画では、令和8年4月から職場の努力義務となる「両立支援制度」の仕組みや、精神疾患を抱える人が長く働き続けるための具体的なサポート体制について解説している。

動画冒頭では、日本で働く人の30～40%が何らかの深刻な病気を抱えており、1ヶ月以上の休職者の40%が精神疾患であるという現状を提示。精神疾患の治療中の人が職場を去る理由として、人間関係の悩みや体調に合ったスケジュールを組んでもらえないことなどが挙げられた。

こうした課題を解決するため、働きながら治療を続けることを職場が支える「両立支援制度」が設けられた。動画では、主治医、産業医・職場、本人の三者が書面を通じて連携する「トライアングルサポート」の重要性を強調。主治医に直接相談しづらい場合は、外部の専門家などが担う「両立支援コーディネーター」を活用することで、より円滑な配慮が受けられると説明している。

さらに、通常の職場で働くことが困難な場合の選択肢として「障害者雇用」にも言及した。精神疾患を抱える人の離職率はおよそ40%と高いが、障害を前提に雇用されることで定着率が大きく改善されるという。令和8年7月からは従業員40人以上の企業に対して、従業員数の2.7%以上の障害者を雇用することが義務付けられるなど、法整備が進んでいる状況も解説された。

終盤では、「世の中がいい方向に変わっている」と述べ、病気をカミングアウトして働くことの大切さを呼びかけている。精神疾患を抱えながらも、自身の体調と向き合いながら社会で活躍するための知識と希望が得られる内容となっている。