実業家のマイキー佐野氏が解説！『世界経済が崩壊寸前。スタグフレーション再来の真実について解説』

中東での軍事活動が長期化する中、世界経済に再びスタグフレーションの影が忍び寄っている。

1970年代のオイルショックと比較されるこの状況を、実業家のマイキー佐野氏が多角的な視点から分析する。人工知能への投資加速や生産性向上を根拠に、2026年を「回復期」と見込んでいた金融機関は少なくない。しかし中東での軍事活動の活発化とエネルギー価格の急騰が、こうした見通しを根底から覆しつつある。

佐野氏が注目するのは、エネルギー供給の要衝が封鎖されることで生じる負の連鎖だ。エネルギー価格の上昇は製造コストと輸送コストを同時に押し上げ、企業の利益を圧迫するだけでなく、家計の購買力をも奪う。IMFは世界全体の経済成長予測を大幅に下方修正しており、特にエネルギー輸入への依存度が高い新興国や途上国では、成長鈍化と物価上昇が同時進行するリスクが高まっていると指摘する。

供給面の混乱は食料市場にも波及している。農業生産に欠かせない肥料の供給が滞ることで主要農業国の作付けコストが増大し、国際商品価格に上昇圧力がかかる。物流の要衝における保険料高騰や輸送遅延も、インフレ要因として積み重なる。
こうした供給ショックは中央銀行を苦しいジレンマに追い込んでいる。通常であればインフレ対策として利上げを選択するが、需要後退が同時進行する局面では、利上げが成長をさらに押し下げるリスクを生む。年初に期待された世界的な利下げシナリオは既に崩れ始めており、各国の金融政策は複雑な分岐点を迎えている。

国別の影響格差も鮮明だ。エネルギー自給率の高い米国は相対的に安定を保つ一方、中東産エネルギーへの依存度が高いアジアの製造拠点では深刻な打撃が続く。非常事態宣言を発令した国や、停電によって産業生産に支障をきたしている国も出始めている。

さらに佐野氏は、AIブームの構図変化を指摘する。これまでソフトウェアとコードの競争だったAI開発が、電力や希少資源といった物理的なリソースの確保を巡る争奪戦へと移行しつつあるという。エネルギーコストの上昇はAIの運用効率を直撃するため、電力コストが低い地域や再生可能エネルギーが豊富な地域へとインフラが集中する可能性がある。

地政学的緊張は軍事費の優先順位を引き上げ、教育や医療、環境への社会的投資を圧迫している。債務残高が高水準にある国々では、軍事支出の増大が財政をさらに悪化させ、国際金利の上昇と通貨不安を同時に招きかねない。こうした多層的なリスクの連鎖が、スタグフレーション再来の懸念を現実化している。