（※写真はイメージです／PIXTA）

写真拡大

「老後は海外で悠々自適に暮らしたい」と考えるシニア層が増えています。物価の安い国であれば、日本よりも余裕を持った生活ができるとされ、特にタイ、マレーシア、フィリピンなど東南アジアへの移住が人気です。一方で、帰国後の住まいや医療、年金・保険の手続きなど、日本との制度の違いや生活環境に戸惑うケースも少なくありません。今回は、そんな「海外移住後の現実」に直面したひと組のご夫婦のエピソードをみていきます。

夫婦で「老後は海外」と決めていた

東京都在住の元サラリーマン・高橋茂さん（仮名・69歳）は、定年を迎えた63歳の年に、妻の明子さん（仮名・当時61歳）とともにタイへの移住を決断しました。

「もともと旅行が好きで、定年後は夫婦で海外暮らしをしたいと話していました。年金も夫婦で月20万円以上、退職金と貯金を合わせて4,500万円ほど。物価の安い国なら、10年くらいは余裕で暮らせると思ったんです」

タイでは日本人向けのサービスも充実しており、現地の語学学校にも通うなど、当初は充実した日々を過ごしていたといいます。

しかし移住からわずか3年後、思いがけない問題が発生します。妻・明子さんが現地で脳梗塞を発症したのです。

「幸い命には別状ありませんでしたが、現地の病院では細やかなフォローが難しいと感じました。言語の壁や、リハビリ施設の不足もあり、やはり医療は日本のほうが安心だと痛感しました」

夫婦は急きょ帰国を決断しましたが、住民票の手続きや保険証の交付までには時間がかかり、すぐに健康保険を利用することができませんでした。一時的に医療費の全額を自己負担する形でリハビリや検査を受けることになり、その後、保険証交付後に申請して払い戻しを受けたといいます。

帰国後の生活は、想像以上に厳しいものでした。

「賃貸物件も高齢夫婦にはなかなか貸してもらえませんでした。ようやく見つかった部屋は、都心から離れた築40年の団地。しかも、家具も家電も新調する必要があり、想定以上に出費がかさみました」

今もタイのアパートとの契約は続けているものの…

「もう少し日本と海外を行き来しながら、段階的に暮らしを移していればよかった」

そう語る高橋さんは、今もタイのアパートとの契約は続けているものの、「もう当分は行けない」と話します。

総務省『家計調査年報（2024年）』によると、65歳以上の夫婦のみ世帯の消費支出は月平均約25.6万円。帰国後、高橋さん夫婦の生活費はそれを上回るペースで出ていき、今では貯金は2,000万円台にまで減少。「生活設計を考え直している」と漏らします。

「若いころなら“またやり直そう”って言えたかもしれない。でもこの歳での失敗は、やっぱり堪えるんです」

高橋さんはそう語り、静かに目を伏せました。

「海外で暮らした時間も、思い出も、後悔しているわけじゃないんです。でも……“戻る場所”の確保はしておくべきでしたね」

老後の海外移住は、決して悪い選択とは言い切れません。ただし、医療制度や住環境、予期せぬ出費など、現実的な視点を持ったうえで計画を立てることが求められます。「夢のセカンドライフ」を描く際には、その裏側にある課題にも目を向ける必要があるのかもしれません。