電通は5月20日、全国の15〜69歳の男女8250人を対象に実施した「新聞メディアの価値調査」の結果を発表した。新聞は教養性や理解促進の面で役割を担うだけでなく、SNS全盛期において時事問題を発信する際の情報源にもなっていることが確認された。

知識・教養などリベラルアーツに対する意識（出典：電通）

調査では、新聞を含むマスメディア4媒体（テレビ、ラジオ、新聞、雑誌）に加え、ポータルサイトやニュースサイト、動画サービス、音声メディア、物販系ECプラットフォーム、SNS、屋外広告など18メディアを全メディアとしている。

主な結果として、新聞閲読者は非閲読者と比べて、「知識・教養を高めたい」「社会課題に関心がある」といった情報意識が高い層であることが確認された。特に、新聞を週4〜6日以上閲読するヘビー層ではその傾向が強く、政治・経済・社会・文化への理解度も高い傾向があるという。

政治・経済・社会・文化への理解度（出典：電通）

また、新聞購読者は非購読者に比べ、政治・経済・社会などの時事問題について、SNSなどで自分の意見を発信する割合が高いこともわかった。新聞購読料の支払い期間が半年以上5年未満の購読者では、4割以上がデジタル上で情報発信しており、発信時の情報源として新聞を活用していることがうかがえるとしている。

時事問題についてSNSなどで意見や情報を発信する割合（出典：電通）

同社は、SNSや動画プラットフォームで情報の真偽判断が難しくなる中、情報の信頼性を生活者自身が見極める場面が増えていると説明。今後も、社会の変化とともに変わるメディアの価値を把握し、社会と生活者をつなぐコミュニケーションのあり方を提案していくとしている。

なお、調査は2026年1月16日〜1月21日、インターネット調査にて実施された。調査委託先はビデオリサーチ。