実業家のマイキー佐野氏が歴史データで解説！『ニュースに騙されるな。日本人が知らない戦争と株価の関係とは』

『ニュースに騙されるな。日本人が知らない戦争と株価の関係とは【マイキー佐野 投資学】』--実業家のマイキー佐野氏が、地政学的緊張が高まる局面において多くの個人投資家が陥りがちな誤解を、歴史的データと経済分析を交えながら丁寧に解きほぐしている。

日経平均が数千円単位で急落すると、SNSや動画プラットフォームには「暴落だ」「売れ」という情報が溢れ返る。
しかし佐野氏は、そうした短期的な騒動に振り回されることの危うさを指摘する。地政学的ショックが株価に影響を与えることは事実だ。

だが過去の事例を振り返ると、イラン・イラク戦争やタンカー攻撃といった中東情勢の緊張局面においても、世界の株式市場が長期的に崩壊した局面は限られている。大規模な金融ショックや経済危機と比較したとき、地政学リスクが市場に与える打撃は、歴史的に見て相対的に小さいというのが佐野氏の見立てだ。金融機関の研究では、過去数十年にわたる主要な地政学的出来事を分析した結果、株価の平均下落率は数%程度にとどまり、底値形成までの期間も短かったとされる。

最終的に市場の方向性を決めるのは、企業の収益力や経済の基盤--いわゆるファンダメンタルズであるという結論は、佐野氏の論旨とも一致している。国ごとの産業基盤の違いも、戦争の影響を左右する重要な要素だ。エネルギーの純輸出国となったアメリカは、燃料価格が上昇しても国内エネルギー部門の活性化がある程度の相殺効果を持つ。

一方、エネルギーを輸入に頼る日本はその恩恵を受けにくく、産業構造上の脆弱性がより鮮明に表れやすい。この非対称性は、投資対象を選ぶうえで見落とせない視点だ。佐野氏が特に注目を促すのが、企業の決算発表だ。地政学リスクや戦争の影響について、経営陣がどのような見解を示すかによって市場の反応は大きく変わりうる。

アナリストの収益予想が一定の上昇傾向を維持している現状において、決算の内容は今後の市場センチメントを左右する重要な判断材料となる。短期的な価格変動に過剰反応し、感情に任せて売買を繰り返すことは、長期的な資産形成において得策ではない。

佐野氏は、情報を鵜呑みにせず自ら分析する姿勢を一貫して求めており、それは今回の解説においても通底するメッセージだ。市場が揺れるたびに流れ込む「今すぐ売れ」という声の背後に何があるのか--その問いへの答えは、歴史と数字の中に静かに存在している。